有価証券報告書-第65期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。
(貸借対照表関係)
前事業年度において、各資産科目に対する控除項目として区分掲記しておりました減価償却累計額は、当事業年度より各資産科目の金額から直接控除して表示しております。この結果、前事業年度の貸借対照表において、「有形固定資産」の「建物」9,630百万円と「減価償却累計額及び減損損失累計額」△7,462百万円は「建物」2,168百万円に、「構築物」696百万円と「減価償却累計額及び減損損失累計額」△668百万円は「構築物」27百万円に、「機械及び装置」7,908百万円と「減価償却累計額及び減損損失累計額」△7,821百万円は「機械及び装置」87百万円に、「車両運搬具」45百万円と「減価償却累計額及び減損損失累計額」△40百万円は「車両運搬具」4百万円に、「工具、器具及び備品」13,524百万円と「減価償却累計額及び減損損失累計額」△13,360百万円は「工具、器具及び備品」164百万円に、「金型」24,475百万円と「減価償却累計額及び減損損失累計額」△24,474百万円は「金型」0百万円にそれぞれ組み替えております。
前事業年度において、「投資その他の資産」に区分掲記しておりました「出資金」0百万円、「長期前払費用」8百万円は,「その他」に組み替えております。
(損益計算書関係)
前事業年度において、「売上原価」に区分掲記しておりました「商品及び製品期首卸高たな」1,742百万円、「当期商品及び製品仕入高」15,269百万円、「当期製品製造原価」123,289百万円、「商品及び製品期末たな卸高」1,693百万円は、「売上原価」138,609百万円に組み替えております。
前事業年度において、区分掲記しておりました「販売費及び一般管理費」の主要な費目及び金額は、損益計算書注記※3のとおりであります。
前事業年度において、「営業外収益」に区分掲記しておりました「受取利息」16百万円、「有価証券利息」6百万円、「受取配当金」405百万円は、「受取利息及び配当金」428百万円に組み替えております。
前事業年度において、「営業外収益」に区分掲記しておりました「雑収入」304百万円は、「その他」に組み替えております。
前事業年度において、「営業外費用」に区分掲記しておりました「雑損失」0百万円は、「その他」に組み替えております。