構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法(ただし、1998年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降取得の建物附属設備及び構築物については定額法)によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 31～50年
機械及び装置 8～9年
金型 2年
(2)無形固定資産
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2019/06/27 10:31

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

除却損

前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)		当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	0百万円		0百万円
機械装置及び運搬具	0百万円		0百万円

売却損

前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)		当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物、土地	-百万円		2百万円
機械装置及び運搬具	-百万円		0百万円

2019/06/27 10:31

#3 担保に供している資産の注記（連結）

以下の資産には銀行からの借入債務に対し根抵当権を設定しておりますが、対応する債務はありません。

	前連結会計年度(2018年3月31日)	当連結会計年度(2019年3月31日)
建物及び構築物	72百万円	68百万円
機械装置及び運搬具	44百万円	36百万円

上記のほか、在外連結子会社の取引保証のため、定期預金を担保に供しております。

2019/06/27 10:31

#4 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。

場 所	用 途	種 類	金 額
その他	35百万円
機構部品製造設備(売却予定資産)	建物及び構築物	2百万円
	土地	104百万円
	その他	1百万円

当社グループは継続的に損益の把握を実施している単位を基礎として、製造工程等の関連性を加味してグルーピングしております。複合部品他の資産グループについては、市場の価格競争が激しく、売上高、利益とも回復の見通しが厳しいため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。
なお、当資産グループの回収可能価額は、使用価値により測定をしており、将来キャッシュ・フローを5.6%で割り引いて計算しております。

2019/06/27 10:31

#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

有形固定資産
……当社及び国内連結子会社は、定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。在外連結子会社は、主として定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。

2019/06/27 10:31

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1)有形固定資産
定率法(ただし、1998年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降取得の建物附属設備及び構築物については定額法)によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 31～50年

2019/06/27 10:31

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産
……当社及び国内連結子会社は、定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。在外連結子会社は、主として定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 31～50年
機械装置及び運搬具 5～9年
無形固定資産
……定額法によっております。なお、社内利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2019/06/27 10:31