リース資産
- 【期間】
- 通期
連結
- 2009年3月31日
- 9900万
- 2010年3月31日 +65.66%
- 1億6400万
- 2011年3月31日 +20.73%
- 1億9800万
- 2012年3月31日 +28.28%
- 2億5400万
- 2013年3月31日 +31.89%
- 3億3500万
- 2014年3月31日 +15.22%
- 3億8600万
- 2015年3月31日 +5.44%
- 4億700万
- 2016年3月31日 +44.47%
- 5億8800万
- 2017年3月31日 +39.63%
- 8億2100万
- 2018年3月31日 +8.77%
- 8億9300万
- 2019年3月31日 ±0%
- 8億9300万
- 2020年3月31日 +0.67%
- 8億9900万
- 2021年3月31日 +11.68%
- 10億400万
- 2022年3月31日 +4.18%
- 10億4600万
- 2023年3月31日 +2.01%
- 10億6700万
個別
- 2009年3月31日
- 9600万
- 2010年3月31日 +67.71%
- 1億6100万
- 2011年3月31日 +21.12%
- 1億9500万
- 2012年3月31日 +28.72%
- 2億5100万
- 2013年3月31日 +25.5%
- 3億1500万
- 2014年3月31日 +7.94%
- 3億4000万
- 2015年3月31日 -56.47%
- 1億4800万
- 2016年3月31日 +147.97%
- 3億6700万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
- 所有権移転外ファイナンス・リース取引2023/06/29 13:09
①リース資産の内容
有形固定資産 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産
当社は、製品、仕掛品については個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)、原材料については移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)により評価していますが、連結子会社は、主として先入先出法による低価法を採用しています。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
当社および国内連結子会社は主として定率法、海外連結子会社は主として定額法を採用しています。ただし、当社および国内連結子会社は、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建 物 2年～60年
機械装置及び運搬具 2年～ 8年
工具、器具及び備品 2年～20年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(3年～5年)に基づく定額法を採用しています。2023/06/29 13:09 - #3 固定資産除却損の注記（連結）
- ※5 固定資産除却損の内訳は次のとおりです。2023/06/29 13:09
(注) 解体撤去費用は、本社建物の耐震構造強化に伴い発生したものです。前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 工具、器具及び備品 0 0 リース資産 ― 0 ソフトウェア仮勘定 ― 19 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/06/29 13:09
①有形固定資産(リース資産を除く)
当社および国内連結子会社は主として定率法、海外連結子会社は主として定額法を採用しています。ただし、当社および国内連結子会社は、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法を採用しています。 - #5 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 2. 固定資産の減価償却の方法2023/06/29 13:09
有形固定資産(リース資産を除く)……定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法を採用しています。