仕掛品
連結
- 2025年3月31日
- 59億7500万
- 2026年3月31日 -11.01%
- 53億1700万
個別
- 2025年3月31日
- 58億6200万
- 2026年3月31日 -10.61%
- 52億4000万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は総平均法により算定)
市場価格のない株式等
総平均法による原価法
②デリバティブ
時価法によっています。
③棚卸資産
当社は、製品、仕掛品については個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)、原材料については移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)により評価していますが、連結子会社は、主として先入先出法による低価法を採用しています。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2026/06/25 10:32 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 2026/06/25 10:32
(2) 財政状態相手先 前連結会計年度 当連結会計年度 販売高(百万円) 割合(%) 販売高(百万円) 割合(%)
当連結会計年度末の総資産は、299億17百万円であり、前連結会計年度末に比べ10億76百万円増加しました。流動資産は、現金及び預金や売掛金が増加したほか、電子記録債権や仕掛品、原材料及び貯蔵品が減少したこと等により、前連結会計年度末に比べ34百万円増の235億77百万円となりました。固定資産は、システムセンター新棟の完成に伴う建物の計上により有形固定資産が増加したことに加え、繰延税金資産の計上により投資その他の資産が増加したこと等から、前連結会計年度末に比べ10億41百万円増の63億40百万円となりました。
負債総額は156億15百万円であり、前連結会計年度末に比べ4億31百万円増加しました。流動負債は、支払手形及び買掛金や契約負債の増加、電子記録債務や短期借入金の減少等により、前連結会計年度末に比べ1億13百万円増の110億67百万円となりました。固定負債は、長期借入金やリース債務の増加等により、前連結会計年度末に比べ3億18百万円増の45億47百万円となりました。 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ③棚卸資産2026/06/25 10:32
当社は、製品、仕掛品については個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)、原材料については移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)により評価していますが、連結子会社は、主として先入先出法による低価法を採用しています。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法 - #4 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2026/06/25 10:32
(注)棚卸資産の評価損計上額は、前事業年度は238百万円、当事業年度は451百万円です。前事業年度 当事業年度 商品及び製品 588 524 仕掛品 5,862 5,240 原材料及び貯蔵品 4,390 4,155
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報 - #5 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2026/06/25 10:32
(注)棚卸資産の評価損計上額は、前連結会計年度は279百万円、当連結会計年度は467百万円前連結会計年度 当連結会計年度 商品及び製品 952 904 仕掛品 5,975 5,317 原材料及び貯蔵品 4,685 4,492
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (2)棚卸資産2026/06/25 10:32
製品・仕掛品 個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)によっています。
原材料 移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)によっています。