池上通信機（6771）の仕掛品の推移 - 通期

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2009年3月31日: 48億6800万
2010年3月31日 -15.02%: 41億3700万
2011年3月31日 +4.59%: 43億2700万
2012年3月31日 -0.02%: 43億2600万
2013年3月31日 +4.37%: 45億1500万
2014年3月31日 +15.35%: 52億800万
2015年3月31日 +29.42%: 67億4000万
2016年3月31日 -9.67%: 60億8800万
2017年3月31日 -23.41%: 46億6300万
2018年3月31日 -2.66%: 45億3900万
2019年3月31日 +10.27%: 50億500万
2020年3月31日 +10.29%: 55億2000万
2021年3月31日 -19.95%: 44億1900万
2022年3月31日 +24.03%: 54億8100万
2023年3月31日 -11.07%: 48億7400万
2024年3月31日 +36.03%: 66億3000万
2025年3月31日 -9.88%: 59億7500万

個別

2008年3月31日: 54億1700万
2009年3月31日 -10.26%: 48億6100万
2010年3月31日 -15.68%: 40億9900万
2011年3月31日 +4.1%: 42億6700万
2012年3月31日 +0.89%: 43億500万
2013年3月31日 +2.86%: 44億2800万
2014年3月31日 +11.31%: 49億2900万
2015年3月31日 +33.05%: 65億5800万
2016年3月31日 -7.99%: 60億3400万
2017年3月31日 -24.26%: 45億7000万
2018年3月31日 -2.67%: 44億4800万
2019年3月31日 +10.54%: 49億1700万
2020年3月31日 +11.08%: 54億6200万
2021年3月31日 -19.66%: 43億8800万
2022年3月31日 +23.79%: 54億3200万
2023年3月31日 -11.36%: 48億1500万
2024年3月31日 +36.49%: 65億7200万
2025年3月31日 -10.8%: 58億6200万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は総平均法により算定)
市場価格のない株式等
総平均法による原価法
②デリバティブ
時価法によっています。
③棚卸資産
当社は、製品、仕掛品については個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)、原材料については移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)により評価していますが、連結子会社は、主として先入先出法による低価法を採用しています。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2025/06/27 12:49

#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

相手先	前連結会計年度		当連結会計年度
	販売高(百万円)	割合(%)	販売高(百万円)	割合(%)

(2) 財政状態
当連結会計年度末の総資産は、288億41百万円であり、前連結会計年度末に比べ17億71百万円減少しました。流動資産は、現金及び預金や仕掛品の減少、売掛金や原材料及び貯蔵品の増加等により、前連結会計年度末に比べ17億45百万円減の235億43百万円となりました。固定資産は、システムセンター新棟建設にかかる建設仮勘定の計上に伴う有形固定資産の増加、投資その他の資産の減少等により、前連結会計年度末に比べ26百万円減の52億98百万円となりました。
負債総額は151億83百万円であり、前連結会計年度末に比べ17億41百万円減少しました。流動負債は、支払手形及び買掛金や電子記録債務、賞与引当金の減少、短期借入金の増加等により、前連結会計年度末に比べ14億58百万円減の109億54百万円となりました。固定負債は、長期借入金の減少等により、前連結会計年度末に比べ2億83百万円減の42億29百万円となりました。

2025/06/27 12:49

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

③棚卸資産
当社は、製品、仕掛品については個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)、原材料については移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)により評価していますが、連結子会社は、主として先入先出法による低価法を採用しています。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法

2025/06/27 12:49

#4 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）

(単位:百万円)

	前事業年度	当事業年度
商品及び製品	447	588
仕掛品	6,572	5,862
原材料及び貯蔵品	3,825	4,390

(注)棚卸資産の評価損計上額は、前事業年度は479百万円、当事業年度は238百万円です。
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報

2025/06/27 12:49

#5 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）

(単位:百万円)

	前連結会計年度	当連結会計年度
商品及び製品	927	952
仕掛品	6,630	5,975
原材料及び貯蔵品	4,128	4,685

(注)棚卸資産の評価損計上額は、前連結会計年度は582百万円、当連結会計年度は279百万円
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報

2025/06/27 12:49

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(2)棚卸資産
製品・仕掛品個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)によっています。
原材料移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)によっています。

2025/06/27 12:49