池上通信機(6771)の仕掛品の推移 - 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 48億6800万
- 2010年3月31日 -15.02%
- 41億3700万
- 2010年12月31日 +90.74%
- 78億9100万
- 2011年3月31日 -45.17%
- 43億2700万
- 2011年6月30日 +23.16%
- 53億2900万
- 2011年9月30日 +16.04%
- 61億8400万
- 2011年12月31日 +17.21%
- 72億4800万
- 2012年3月31日 -40.31%
- 43億2600万
- 2012年6月30日 +30.98%
- 56億6600万
- 2012年9月30日 +9.87%
- 62億2500万
- 2012年12月31日 +20.82%
- 75億2100万
- 2013年3月31日 -39.97%
- 45億1500万
- 2013年6月30日 +50.12%
- 67億7800万
- 2013年9月30日 +11.88%
- 75億8300万
- 2013年12月31日 +22.23%
- 92億6900万
- 2014年3月31日 -43.81%
- 52億800万
- 2014年6月30日 +29.11%
- 67億2400万
- 2014年9月30日 +7.76%
- 72億4600万
- 2014年12月31日 +18.7%
- 86億100万
- 2015年3月31日 -21.64%
- 67億4000万
- 2015年6月30日 +28.4%
- 86億5400万
- 2015年9月30日 -3.06%
- 83億8900万
- 2015年12月31日 +7.77%
- 90億4100万
- 2016年3月31日 -32.66%
- 60億8800万
- 2016年6月30日 +13.09%
- 68億8500万
- 2016年9月30日 -1.92%
- 67億5300万
- 2016年12月31日 +18.1%
- 79億7500万
- 2017年3月31日 -41.53%
- 46億6300万
- 2017年6月30日 +44.35%
- 67億3100万
- 2017年9月30日 -3.48%
- 64億9700万
- 2017年12月31日 +18.38%
- 76億9100万
- 2018年3月31日 -40.98%
- 45億3900万
- 2018年6月30日 +39.39%
- 63億2700万
- 2018年9月30日 +5.33%
- 66億6400万
- 2018年12月31日 +7.11%
- 71億3800万
- 2019年3月31日 -29.88%
- 50億500万
- 2019年6月30日 +27.81%
- 63億9700万
- 2019年9月30日 +11.13%
- 71億900万
- 2019年12月31日 +15.19%
- 81億8900万
- 2020年3月31日 -32.59%
- 55億2000万
- 2020年6月30日 +20.07%
- 66億2800万
- 2020年9月30日 +2.91%
- 68億2100万
- 2020年12月31日 +7.83%
- 73億5500万
- 2021年3月31日 -39.92%
- 44億1900万
- 2021年6月30日 +12.15%
- 49億5600万
- 2021年9月30日 +19.13%
- 59億400万
- 2021年12月31日 +25.86%
- 74億3100万
- 2022年3月31日 -26.24%
- 54億8100万
- 2022年6月30日 +22.92%
- 67億3700万
- 2022年9月30日 +6.5%
- 71億7500万
- 2022年12月31日 +8.54%
- 77億8800万
- 2023年3月31日 -37.42%
- 48億7400万
- 2023年6月30日 +32.17%
- 64億4200万
- 2023年9月30日 +5.11%
- 67億7100万
- 2023年12月31日 +24.29%
- 84億1600万
- 2024年3月31日 -21.22%
- 66億3000万
- 2024年6月30日 +26.46%
- 83億8400万
- 2024年9月30日 +11.18%
- 93億2100万
- 2024年12月31日 +4.19%
- 97億1200万
- 2025年3月31日 -38.48%
- 59億7500万
- 2025年6月30日 +25.21%
- 74億8100万
- 2025年9月30日 +3.22%
- 77億2200万
- 2025年12月31日 +5.74%
- 81億6500万
個別
- 2008年3月31日
- 54億1700万
- 2009年3月31日 -10.26%
- 48億6100万
- 2010年3月31日 -15.68%
- 40億9900万
- 2011年3月31日 +4.1%
- 42億6700万
- 2012年3月31日 +0.89%
- 43億500万
- 2013年3月31日 +2.86%
- 44億2800万
- 2014年3月31日 +11.31%
- 49億2900万
- 2015年3月31日 +33.05%
- 65億5800万
- 2016年3月31日 -7.99%
- 60億3400万
- 2017年3月31日 -24.26%
- 45億7000万
- 2018年3月31日 -2.67%
- 44億4800万
- 2019年3月31日 +10.54%
- 49億1700万
- 2020年3月31日 +11.08%
- 54億6200万
- 2021年3月31日 -19.66%
- 43億8800万
- 2022年3月31日 +23.79%
- 54億3200万
- 2023年3月31日 -11.36%
- 48億1500万
- 2024年3月31日 +36.49%
- 65億7200万
- 2025年3月31日 -10.8%
- 58億6200万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は総平均法により算定)
市場価格のない株式等
総平均法による原価法
②デリバティブ
時価法によっています。
③棚卸資産
当社は、製品、仕掛品については個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)、原材料については移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)により評価していますが、連結子会社は、主として先入先出法による低価法を採用しています。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2025/06/27 12:49 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 2025/06/27 12:49
(2) 財政状態相手先 前連結会計年度 当連結会計年度 販売高(百万円) 割合(%) 販売高(百万円) 割合(%)
当連結会計年度末の総資産は、288億41百万円であり、前連結会計年度末に比べ17億71百万円減少しました。流動資産は、現金及び預金や仕掛品の減少、売掛金や原材料及び貯蔵品の増加等により、前連結会計年度末に比べ17億45百万円減の235億43百万円となりました。固定資産は、システムセンター新棟建設にかかる建設仮勘定の計上に伴う有形固定資産の増加、投資その他の資産の減少等により、前連結会計年度末に比べ26百万円減の52億98百万円となりました。
負債総額は151億83百万円であり、前連結会計年度末に比べ17億41百万円減少しました。流動負債は、支払手形及び買掛金や電子記録債務、賞与引当金の減少、短期借入金の増加等により、前連結会計年度末に比べ14億58百万円減の109億54百万円となりました。固定負債は、長期借入金の減少等により、前連結会計年度末に比べ2億83百万円減の42億29百万円となりました。 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ③棚卸資産2025/06/27 12:49
当社は、製品、仕掛品については個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)、原材料については移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)により評価していますが、連結子会社は、主として先入先出法による低価法を採用しています。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法 - #4 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2025/06/27 12:49
(注)棚卸資産の評価損計上額は、前事業年度は479百万円、当事業年度は238百万円です。前事業年度 当事業年度 商品及び製品 447 588 仕掛品 6,572 5,862 原材料及び貯蔵品 3,825 4,390
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報 - #5 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2025/06/27 12:49
(注)棚卸資産の評価損計上額は、前連結会計年度は582百万円、当連結会計年度は279百万円前連結会計年度 当連結会計年度 商品及び製品 927 952 仕掛品 6,630 5,975 原材料及び貯蔵品 4,128 4,685
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (2)棚卸資産2025/06/27 12:49
製品・仕掛品 個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)によっています。
原材料 移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)によっています。