商品及び製品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 12億9300万
- 2010年3月31日 -11.37%
- 11億4600万
- 2011年3月31日 -8.99%
- 10億4300万
- 2012年3月31日 +60.12%
- 16億7000万
- 2013年3月31日 -1.8%
- 16億4000万
- 2014年3月31日 +29.76%
- 21億2800万
- 2015年3月31日 +14.66%
- 24億4000万
- 2016年3月31日 +126.52%
- 55億2700万
- 2017年3月31日 -11.42%
- 48億9600万
- 2018年3月31日 -10.5%
- 43億8200万
- 2019年3月31日 -57.44%
- 18億6500万
個別
- 2009年3月31日
- 9億1300万
- 2010年3月31日 -3.72%
- 8億7900万
- 2011年3月31日 -44.37%
- 4億8900万
- 2012年3月31日 +120.45%
- 10億7800万
- 2013年3月31日 -30.06%
- 7億5400万
- 2014年3月31日 +79.58%
- 13億5400万
- 2015年3月31日 +14.48%
- 15億5000万
- 2016年3月31日 +128.65%
- 35億4400万
- 2017年3月31日 -28.87%
- 25億2100万
- 2018年3月31日 +13.13%
- 28億5200万
- 2019年3月31日 -57.57%
- 12億1000万
有報情報
- #1 たな卸資産の評価基準及び評価方法
- 2 たな卸資産の評価基準及び評価方法2019/06/25 16:22
(1) 商品及び製品、仕掛品 総平均法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法) (2) 原材料 移動平均法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法) - #2 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 2 たな卸資産の評価基準及び評価方法2019/06/25 16:22
3 デリバティブ取引により生じる債権及び債務の評価基準及び評価方法(1) 商品及び製品、仕掛品 総平均法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法) (2) 原材料 移動平均法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
時価法によっております。