構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法、それ以外の有形固定資産については定率法によっております。主な耐用年数は、建物15年～38年、構築物15年、機械装置7年～9年、工具器具備品5年であります。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)

2015/06/26 13:25

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※3 固定資産除売却損の主なものは次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	0百万円	3百万円
機械装置及び運搬具	86百万円	4百万円

2015/06/26 13:25

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
現金及び預金	120百万円	-百万円
建物及び構築物	322百万円	393百万円
土地	575百万円	581百万円

対応債務

2015/06/26 13:25

#4 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは、独立したキャッシュ・フローを生み出す最小単位としての事業を基本単位としています。
グルーピングの単位である各事業においては、減損の兆候はありませんが、田淵電機株式会社の本社及び上海田淵変圧器有限公司の移転予定に伴い、建物及び構築物、機械装置及び運搬具、その他について、移転後使用しないと見込まれる資産については、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(64百万円)として特別損失に計上しました。
なお、回収可能価額は正味売却価額により測定しており、時価は売却見込額を用い、売却や他への転用が困難な資産は0円としております。

2015/06/26 13:25

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

主として定率法によっており、在外連結子会社については定額法によっております。
主な耐用年数は建物5年～38年、構築物5年～15年、機械装置3年～10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)

2015/06/26 13:25