#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産
建物は定額法、建物以外については定率法を採用しております。ただし、少額減価償却資産(取得価額10万円以上、20万円未満)については、一括して3年で均等償却する方法によっております。
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2019/06/21 15:14
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 定額法を採用しております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) 重要な引当金の計上基準
2019/06/21 15:14
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: (2) 無形固定資産
定額法を採用しております。ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
5 引当金の計上基準
2019/06/21 15:14
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産
建物は当社及び連結子会社18社のうち16社が定額法、2社が定率法、建物以外については当社及び連結子会社9社が定率法、9社が定額法を採用しております。
ただし、当社及び連結子会社7社の少額減価償却資産(取得価額10万円以上、20万円未満)については、一括して3年で均等償却する方法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～55年
機械装置及び運搬具 2～12年
工具、器具及び備品 1～20年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2019/06/21 15:14