	前連結会計年度(自平成24年4月1日至平成25年3月31日)	当連結会計年度(自平成25年4月1日至平成26年3月31日)
建物及び構築物	105百万円	― 百万円
機械装置及び運搬具	2百万円	88百万円

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#2 固定資産除却損の注記（連結）

※6 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自平成24年4月1日至平成25年3月31日)	当連結会計年度(自平成25年4月1日至平成26年3月31日)
建物及び構築物	7百万円	3百万円
機械装置及び運搬具	0百万円	0百万円

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#3 店舗閉鎖損失

※7 店舗閉鎖損失の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自平成24年4月1日至平成25年3月31日)	当連結会計年度(自平成25年4月1日至平成26年3月31日)
建物及び構築物除却損	― 百万円	16百万円
工具、器具及び備品除却損	― 百万円	20百万円

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#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産及び担保付債務は次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
現金及び預金	― 百万円	371百万円
建物及び構築物	865百万円	814百万円
土地	7,127百万円	7,127百万円

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#5 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

用途	種類	場所
遊休資産	建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品、建設仮勘定	中華人民共和国江西省、ベトナム社会主義共和国ハイズン省

当社グループは管理会計上の区分を基準に資産のグルーピングを行っております。ただし、賃貸不動産及び遊休資産については、個別物件を基本単位として取り扱っております。採算性を重視し販売計画を見直した結果、将来の生産計画にて使用予定の無い遊休資産について帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(1,085百万円)として特別損失に計上しております。その内訳は、建物及び構築物435百万円、機械装置及び運搬具379百万円、工具、器具及び備品49百万円、建設仮勘定222百万円であります。
なお、当資産グループの回収可能価額は正味売却価額を使用し、正味売却価額については処分見込価額から処分見込費用を控除した額により評価しております。

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#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

当社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	5～50年
機械装置及び運搬具	2～17年
工具、器具及び備品	2～5年

② 無形固定資産
定額法を採用しております。

2014/06/30 12:09