有価証券報告書-第50期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(1) 重要な資産の評価基準及び評価方法
① 有価証券
a その他有価証券
時価のないもの
移動平均法による原価法によっております。
b 子会社株式及び関連会社株式
移動平均法による原価法によっております。
② デリバティブ取引
時価法によっております。
③ たな卸資産
商品及び製品 主として移動平均法による低価法であります。
販売用不動産 個別法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)であります。
仕掛品 総平均法による低価法であります。
原材料及び貯蔵品 主として総平均法による低価法であります。