TOA（6809）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -3億9600万
2010年9月30日 -70.2%: -6億7400万
2010年12月31日: -2億8800万
2011年3月31日: 3億6800万
2011年6月30日 +27.17%: 4億6800万
2011年9月30日 +117.74%: 10億1900万
2011年12月31日 -22.77%: 7億8700万
2012年3月31日 +154%: 19億9900万
2012年6月30日 -68.03%: 6億3900万
2012年9月30日 +35.52%: 8億6600万
2012年12月31日 +89.38%: 16億4000万
2013年3月31日 +151.89%: 41億3100万
2013年6月30日 -80.54%: 8億400万
2013年9月30日 +141.17%: 19億3900万
2013年12月31日 +39.45%: 27億400万
2014年3月31日 +78.37%: 48億2300万
2014年6月30日 -98.22%: 8600万
2014年9月30日 +999.99%: 12億900万
2014年12月31日 +159.64%: 31億3900万
2015年3月31日 +99.33%: 62億5700万
2015年6月30日: -2億
2015年9月30日: 4億3300万
2015年12月31日 +176.21%: 11億9600万
2016年3月31日 +21.24%: 14億5000万
2016年6月30日: -10億500万
2016年9月30日 -7.16%: -10億7700万
2016年12月31日: -6億8200万
2017年3月31日: 16億4800万
2017年6月30日: -4億7700万
2017年9月30日: 8億4600万
2017年12月31日 +210.17%: 26億2400万
2018年3月31日 +68.03%: 44億900万
2018年6月30日: -2億4900万
2018年9月30日: 4億3900万
2018年12月31日: -4億8200万
2019年3月31日: 7億8500万
2019年6月30日 -61.53%: 3億200万
2019年9月30日 +172.19%: 8億2200万
2019年12月31日 +53.77%: 12億6400万
2020年3月31日 +96.99%: 24億9000万
2020年6月30日: -8億300万
2020年9月30日: 5億7000万
2020年12月31日 +305.96%: 23億1400万
2021年3月31日 +60.2%: 37億700万
2021年6月30日 -67.95%: 11億8800万
2021年9月30日 +90.82%: 22億6700万
2021年12月31日 +45.83%: 33億600万
2022年3月31日 -55.93%: 14億5700万
2022年6月30日 -25.19%: 10億9000万
2022年9月30日 +124.77%: 24億5000万
2022年12月31日 +29.35%: 31億6900万
2023年3月31日 +2.71%: 32億5500万
2023年6月30日 -63.01%: 12億400万
2023年9月30日 +99.5%: 24億200万
2023年12月31日 +55%: 37億2300万
2024年3月31日 +14.21%: 42億5200万
2024年6月30日 -74.72%: 10億7500万
2024年9月30日 +126.42%: 24億3400万
2024年12月31日 +3.57%: 25億2100万
2025年3月31日 +91.47%: 48億2700万
2025年6月30日: -11億3000万
2025年9月30日: -6億1500万
2025年12月31日: 13億2700万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/24 15:31
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更が連結財務諸表に与える影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/24 15:31