有価証券報告書-第82期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
3.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
(2) リース資産
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
| 主として定率法 | ||
| 但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 | ||
| 建物 | 7～45年 | |
| 建物附属設備 | 3～15年 | |
| 機械及び装置 | 10年 | |
| 車両運搬具 | 5～6年 | |
| 工具、器具及び備品 | 3～20年 | |
(2) リース資産
| 所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産 | |
| リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております 。 | |
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