建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)・投資不動産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 30～47年
その他 5～10年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用ソフトウエアについては利用可能期間(5年)による定額法を採用しております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2015/12/24 11:49

#2 担保に供している資産の注記

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前事業年度(平成27年3月31日)	当中間会計期間(平成27年9月30日)
(1)工場財団設立物件建物土地有形固定資産その他	160,059千円2,251,00076,480	154,477千円2,251,00071,732
計	2,487,540	2,477,209
(2)工場財団設立物件以外建物土地有形固定資産その他投資不動産	39,373千円61,7004,174257,478	38,326千円61,7003,996251,739
計	362,726	355,763

担保付債務は、次のとおりであります。

2015/12/24 11:49

#3 賃貸等不動産関係、中間連結財務諸表（連結）

控除した金額であります。
2.期中増減額のうち、前連結会計年度の主な増加額は遊休土地への振替(20,720千円)及び、投資建物、投資機械の改修等(10,199千円)であり、主な減少額は減価償却費(19,035千円)であります。
当中間連結会計期間の主な増加額は投資建物の改修(220千円)、主な減少額は減価償却費(10,215千円)であります。

2015/12/24 11:49

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産・投資不動産
当社及び国内連結子会社は主として定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法)を採用し、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお主な耐用年数は次のとおりであります。
有形固定資産その他・投資不動産 5～10年、30～47年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用ソフトウエアについては利用可能期間(5年)での定額法により償却を行っております。2015/12/24 11:49