ローランド(7944)の仕掛品の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 4億305万
- 2010年3月31日 -21.15%
- 3億1782万
- 2011年3月31日 +74.09%
- 5億5328万
- 2012年3月31日 +26.92%
- 7億222万
- 2013年3月31日 -53.11%
- 3億2930万
- 2014年3月31日 +27.45%
- 4億1971万
- 2018年12月31日 +34.86%
- 5億6600万
- 2019年12月31日 +36.04%
- 7億7000万
- 2020年12月31日 +15.45%
- 8億8900万
- 2021年12月31日 +92.91%
- 17億1500万
- 2022年12月31日 -27.17%
- 12億4900万
- 2023年12月31日 +15.53%
- 14億4300万
- 2024年12月31日 +1.32%
- 14億6200万
- 2025年12月31日 -1.64%
- 14億3800万
個別
- 2008年3月31日
- 8億3344万
- 2009年3月31日 -68.46%
- 2億6288万
- 2010年3月31日 -26.52%
- 1億9316万
- 2011年3月31日 -17.44%
- 1億5947万
- 2012年3月31日 +33.2%
- 2億1242万
- 2013年3月31日 -24.68%
- 1億5999万
- 2014年3月31日 -23.77%
- 1億2195万
- 2018年12月31日 +246.84%
- 4億2300万
- 2019年12月31日 +0.47%
- 4億2500万
- 2020年12月31日 -1.65%
- 4億1800万
- 2021年12月31日 +33.49%
- 5億5800万
- 2022年12月31日 -20.25%
- 4億4500万
- 2023年12月31日 +26.29%
- 5億6200万
- 2024年12月31日 -32.92%
- 3億7700万
- 2025年12月31日 -31.3%
- 2億5900万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 価証券
子会社株式及び関連会社株式
………………移動平均法による原価法
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
……………時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
……………移動平均法による原価法
② 棚卸資産
商品及び製品、仕掛品、原材料
当社
……………総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
在外連結子会社
……………主として先入先出法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
貯蔵品 ………主として最終仕入原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
③ デリバティブ
………………時価法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2026/03/05 12:30 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ② 棚卸資産2026/03/05 12:30
商品及び製品、仕掛品、原材料
当社 - #3 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- 1. 当事業年度の財務諸表に計上した金額2026/03/05 12:30
2. 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報前事業年度(2024年12月31日) 当事業年度(2025年12月31日) 商品及び製品 1,492 百万円 1,407 百万円 仕掛品 377 259 原材料及び貯蔵品 4,026 2,831
連結財務諸表「注記事項(重要な会計上の見積り)(棚卸資産の評価)」に記載した内容と同一です。 - #4 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- 1. 当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額2026/03/05 12:30
2. 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報前連結会計年度(2024年12月31日) 当連結会計年度(2025年12月31日) 商品及び製品 19,076 百万円 18,829 百万円 仕掛品 1,462 1,438 原材料及び貯蔵品 8,608 7,052
棚卸資産の評価は、期末における正味売却価額又は再調達原価が取得原価より下落している場合の帳簿価額を切下げる方法、及び一定の回転期間を超える棚卸資産については、過去の販売実績等に基づいて算定した評価減率を適用して帳簿価額を切下げる方法を設け、棚卸資産の収益性の低下を連結財務諸表に反映しています。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (2) 棚卸資産の評価基準及び評価方法2026/03/05 12:30
商品及び製品、仕掛品、原材料
総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)