- 6816
- 2018/12/25
- 時価
- 967億円
- PER 予
- 9.56倍
- 2010年以降
- 赤字-45.11倍
（2010-2018年） - PBR
- 0.61倍
- 2010年以降
- 0.38-1.32倍
（2010-2018年） - 配当 予
- 2.16%
- ROE 予
- 6.34%
- ROA 予
- 4.46%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
アルパイン（6816）の流動負債の推移 - 四半期
連結
- 2008年3月31日
- 482億6500万
- 2009年3月31日 -36.81%
- 304億9800万
- 2010年3月31日 +28.88%
- 393億500万
- 2010年12月31日 +4.49%
- 410億6900万
- 2011年3月31日 +2.71%
- 421億8300万
- 2011年6月30日 -0.07%
- 421億5500万
- 2011年9月30日 +4.46%
- 440億3400万
- 2011年12月31日 +12.27%
- 494億3800万
- 2012年3月31日 +16.9%
- 577億9500万
- 2012年6月30日 -6.89%
- 538億1100万
- 2012年9月30日 -10.17%
- 483億4100万
- 2012年12月31日 -9.33%
- 438億2900万
- 2013年3月31日 +11.86%
- 490億2600万
- 2013年6月30日 +4.39%
- 511億7600万
- 2013年9月30日 +10.71%
- 566億5700万
- 2013年12月31日 +1.36%
- 574億3000万
- 2014年3月31日 -3.17%
- 556億1000万
- 2014年6月30日 -1.16%
- 549億6500万
- 2014年9月30日 +0.89%
- 554億5500万
- 2014年12月31日 +7.84%
- 598億300万
- 2015年3月31日 -3.38%
- 577億8400万
- 2015年6月30日 -1.34%
- 570億900万
- 2015年9月30日 +3%
- 587億2200万
- 2015年12月31日 -16.77%
- 488億7300万
- 2016年3月31日 +4.27%
- 509億6100万
- 2016年6月30日 -3.58%
- 491億3700万
- 2016年9月30日 -10.43%
- 440億1000万
- 2016年12月31日 +13.65%
- 500億1700万
- 2017年3月31日 -6.62%
- 467億500万
- 2017年6月30日 +1.05%
- 471億9600万
- 2017年9月30日 +3.85%
- 490億1300万
- 2017年12月31日 +5.09%
- 515億600万
- 2018年3月31日 +4.44%
- 537億9200万
- 2018年6月30日 +2.91%
- 553億5800万
- 2018年9月30日 +3.85%
- 574億9200万
個別
- 2008年3月31日
- 288億7700万
- 2009年3月31日 -47.53%
- 151億5100万
- 2010年3月31日 +48.04%
- 224億2900万
- 2011年3月31日 +11.36%
- 249億7800万
- 2012年3月31日 +55.43%
- 388億2300万
- 2013年3月31日 -25.37%
- 289億7500万
- 2014年3月31日 +9.36%
- 316億8800万
- 2015年3月31日 -3.94%
- 304億4000万
- 2016年3月31日 -16.05%
- 255億5500万
- 2017年3月31日 -11.57%
- 225億9900万
- 2018年3月31日 +0.02%
- 226億400万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当第1四半期連結会計期間末における総資産については、現金及び預金の減少21億円、受取手形及び売掛金の増加7億円、たな卸資産の増加14億円、その他流動資産の減少5億円、投資有価証券の減少18億円、出資金の増加27億円、繰延税金資産の増加8億円等により、前連結会計年度末比12億円増加の2,194億円となりました。2018/08/06 15:00
負債については、支払手形及び買掛金の増加20億円、未払費用の減少5億円、賞与引当金の減少12億円、製品保証引当金の増加3億円、その他流動負債の増加10億円、繰延税金負債の増加3億円、退職給付に係る負債の減少5億円等により、前連結会計年度末比13億円増加の633億円となりました。
純資産については、利益剰余金の増加12億円、その他有価証券評価差額金の減少11億円、為替換算調整勘定の減少7億円、退職給付に係る調整累計額の増加5億円等により、前連結会計年度末比0億円減少の1,560億円となりました。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
