- 6816
- 2018/12/25
- 時価
- 967億円
- PER 予
- 9.56倍
- 2010年以降
- 赤字-45.11倍
（2010-2018年） - PBR
- 0.61倍
- 2010年以降
- 0.38-1.32倍
（2010-2018年） - 配当 予
- 2.16%
- ROE 予
- 6.34%
- ROA 予
- 4.46%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
アルパイン（6816）の賞与引当金の推移 - 四半期
連結
- 2008年3月31日
- 18億1700万
- 2009年3月31日 -24.66%
- 13億6900万
- 2010年3月31日 +3.36%
- 14億1500万
- 2010年12月31日 -22.05%
- 11億300万
- 2011年3月31日 +48.87%
- 16億4200万
- 2011年6月30日 -39.71%
- 9億9000万
- 2011年9月30日 +84.85%
- 18億3000万
- 2011年12月31日 -42.68%
- 10億4900万
- 2012年3月31日 +70.73%
- 17億9100万
- 2012年6月30日 -44.72%
- 9億9000万
- 2012年9月30日 +85.76%
- 18億3900万
- 2012年12月31日 -43.61%
- 10億3700万
- 2013年3月31日 +77.34%
- 18億3900万
- 2013年6月30日 -40.13%
- 11億100万
- 2013年9月30日 +75.75%
- 19億3500万
- 2013年12月31日 -35.4%
- 12億5000万
- 2014年3月31日 +68.56%
- 21億700万
- 2014年6月30日 -43.09%
- 11億9900万
- 2014年9月30日 +80.23%
- 21億6100万
- 2014年12月31日 -36.42%
- 13億7400万
- 2015年3月31日 +59.46%
- 21億9100万
- 2015年6月30日 -42.81%
- 12億5300万
- 2015年9月30日 +69.59%
- 21億2500万
- 2015年12月31日 -36.94%
- 13億4000万
- 2016年3月31日 +51.27%
- 20億2700万
- 2016年6月30日 -44.25%
- 11億3000万
- 2016年9月30日 +75.49%
- 19億8300万
- 2016年12月31日 -34.34%
- 13億200万
- 2017年3月31日 +69.82%
- 22億1100万
- 2017年6月30日 -44.1%
- 12億3600万
- 2017年9月30日 +79.21%
- 22億1500万
- 2017年12月31日 -32.14%
- 15億300万
- 2018年3月31日 +75.72%
- 26億4100万
- 2018年6月30日 -47.03%
- 13億9900万
- 2018年9月30日 +79.41%
- 25億1000万
個別
- 2008年3月31日
- 10億700万
- 2009年3月31日 -31.28%
- 6億9200万
- 2010年3月31日 +12.14%
- 7億7600万
- 2011年3月31日 +32.99%
- 10億3200万
- 2012年3月31日 -0.78%
- 10億2400万
- 2013年3月31日 -5.96%
- 9億6300万
- 2014年3月31日 +11.21%
- 10億7100万
- 2015年3月31日 +1.21%
- 10億8400万
- 2016年3月31日 -14.11%
- 9億3100万
- 2017年3月31日 +20.52%
- 11億2200万
- 2018年3月31日 +39.3%
- 15億6300万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当第1四半期連結会計期間末における総資産については、現金及び預金の減少21億円、受取手形及び売掛金の増加7億円、たな卸資産の増加14億円、その他流動資産の減少5億円、投資有価証券の減少18億円、出資金の増加27億円、繰延税金資産の増加8億円等により、前連結会計年度末比12億円増加の2,194億円となりました。2018/08/06 15:00
負債については、支払手形及び買掛金の増加20億円、未払費用の減少5億円、賞与引当金の減少12億円、製品保証引当金の増加3億円、その他流動負債の増加10億円、繰延税金負債の増加3億円、退職給付に係る負債の減少5億円等により、前連結会計年度末比13億円増加の633億円となりました。
純資産については、利益剰余金の増加12億円、その他有価証券評価差額金の減少11億円、為替換算調整勘定の減少7億円、退職給付に係る調整累計額の増加5億円等により、前連結会計年度末比0億円減少の1,560億円となりました。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
