- #1 固定資産の減価償却の方法
工具、器具及び備品2～20年
金型 1～3年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
2018/06/21 15:08- #2 固定資産売却益の注記（連結）
※4 固定資産売却益の内容は次のとおりです。
| 前連結会計年度(自 2016年4月1日至 2017年3月31日) | 当連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) |
| 機械装置及び運搬具 | 44 | 36 |
| 工具器具備品及び金型 | 19 | 36 |
| ソフトウェア | - | 0 |
- #3 固定資産除売却損の注記（連結）
固定資産除却損
| 前連結会計年度(自 2016年4月1日至 2017年3月31日) | 当連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) |
| 機械装置及び運搬具 | 11 | 5 |
| 工具器具備品及び金型 | 16 | 11 |
| ソフトウェア | 4 | 0 |
固定資産売却損
| 前連結会計年度(自 2016年4月1日至 2017年3月31日) | 当連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) |
| 機械装置及び運搬具 | 5 | 34 |
| 工具器具備品及び金型 | 7 | 2 |
| 土地 | 11 | - |
- #4 有形固定資産等明細表（連結）
- 当期首残高」、「当期減少額」及び「当期末残高」欄の[ ]内は内書きで、土地の再評価に関する法律
(平成10年3月31日公布法律第34号)により行った土地の再評価実施前の帳簿価額との差額です。
3.有形固定資産の当期増加額及び当期減少額の主な要因は次のとおりです。
建物 連結子会社の吸収合併による増加 448百万円
工具、器具及び備品 新製品生産用計測器の購入による増加 351百万円
金型 新製品用金型の購入による増加 732百万円
建設仮勘定 新製品用生産設備の購入による増加 331百万円
新製品用生産設備の稼動開始に伴う本勘定への振替による減少 262百万円
4.無形固定資産の当期増加額及び当期減少額の主な要因は次のとおりです。
ソフトウェア 自社利用ソフトウェアの購入による増加 320百万円
ソフトウェアの稼動開始に伴う仮勘定からの振替による増加 2,389百万円
ソフトウェア仮勘定 自社利用ソフトウェア及び組込みソフトウェア構築による増加 1,385百万円
ソフトウェアの稼動開始に伴う本勘定への振替による減少 △2,389百万円2018/06/21 15:08 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
③資本の財源及び資金の流動性についての分析
当社グループは、新製品の開発・生産革新の推進・品質の向上等を目的として、将来の成長に備え、自動車メーカー向け大型プロジェクトに対応した金型や機械設備への投資を行いました。
当連結会計年度の当社グループにおける設備投資の総額は、86億円(前期比6億円増)となりました。音響機器事業の設備投資は14億円(前期比0億円減)、情報・通信機器事業の設備投資は71億円(前期比7億円増)です。
2018/06/21 15:08- #6 表示方法の変更、連結財務諸表（連結）
連結会計年度において、営業外収益の「その他」に含めて表示していました「金型精算益」は、当連結会計年度において重要性が増したため、区分掲記しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結損益及び包括利益計算書において、営業外収益の「その他」に表示していました477百万円は、「金型精算益」152百万円及び「その他」325百万円として組み替えています。
2018/06/21 15:08- #7 設備投資等の概要
当社グループは、新製品の開発・生産革新の推進・品質の向上等を目的として設備投資を行っています。
当連結会計年度は生産設備の更新や合理化を目的とした機械装置の他、新製品の金型を中心に8,611百万円の設備投資を実施しました。
セグメント毎の設備投資状況は、次のとおりです。
2018/06/21 15:08- #8 連結損益及び包括利益計算書（連結）
②【連結損益及び包括利益計算書】
| | (単位:百万円) |
| 持分法による投資利益 | 1,594 | - |
| 金型精算益 | 152 | 347 |
| その他 | 325 | 380 |
- #9 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）
機械装置及び運搬具 2～14年
工具器具備品及び金型 1～20年
②無形固定資産(リース資産を除く)
2018/06/21 15:08
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
