有価証券報告書-第51期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 2～50年
機械装置及び運搬具 2～14年
工具器具備品及び金型 1～20年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(3～5年)に基づく定額法を採用しています。組込みソフトウェアについては、見込販売数量に基づく償却額と残存有効期間に基づく均等償却額とのいずれか大きい金額を計上する方法を採用しています。
③リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。