- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
当連結会計年度より、次の成長戦略に向けてシナジー効果が期待できるよう、各事業センターで取り扱う製品群を再定義するとともに、その実効性を高めるため、組織を再編しました。
この組織再編に伴い、従来「電子デバイス関連」としていた報告セグメントの名称を「電子機器」に変更するとともに、「電子機器」に計上していた一部の事業活動について、「生産器材」へ移管しています。
なお、前連結会計年度のセグメント情報は、変更後の報告セグメントの区分に基づき作成したものを開示しています。
2025/06/26 13:06- #2 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費（連結）
※7 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費の総額
2025/06/26 13:06- #3 報告セグメントの変更に関する事項（連結）
この組織再編に伴い、従来「電子デバイス関連」としていた報告セグメントの名称を「電子機器」に変更するとともに、「電子機器」に計上していた一部の事業活動について、「生産器材」へ移管しています。
なお、前連結会計年度のセグメント情報は、変更後の報告セグメントの区分に基づき作成したものを開示しています。
2025/06/26 13:06- #4 研究開発活動
当社グループ(当社および連結子会社)は、企業哲学である「本質之直視」を研究開発活動に展開し、「マーケティングと技術によって、お客様に感動を提供する新しい価値を生み出し、人々が心豊かに暮らせる持続可能な社会の実現に貢献します」を指針として研究開発を推進しています。 研究開発体制として、コア技術開発センターは、新事業の創出と既存事業の拡大・強化を目的に据えて、当社コア技術・製品の強みを更に発展させる研究開発を主な活動としており、また、各事業センターは、所管事業に関する新製品の開発を中心に、相互に連携をとりながら研究開発活動を行なっています。さらに、事業ビジョンとして掲げている「ハードを核にソフト・サービスを融合したソリューション事業領域へ」の実現に向けて、当社の成長に必要なコンピタンスの獲得を重要課題と位置づけ、ベンチャーキャピタルや企業間連携、大学・外部研究機関との共同研究を通じたオープンイノベーションを積極的に進めています。
以上の取り組みにより、当社グループにおける研究開発費は、1,267百万円となりました。
(1) 電子機器
2025/06/26 13:06- #5 表示方法の変更、財務諸表（連結）
(損益計算書)
前事業年度において、「販売費及び一般管理費」の「その他」に含めていた「研究開発費」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行なっています。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「販売費及び一般管理費」の「その他」に表示していた1,826百万円は、「研究開発費」412百万円、「その他」1,414百万円として組み替えています。
2025/06/26 13:06
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
