#1 固定資産の減価償却の方法: (2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主に5年)に基づく定額法を採用しています。
(3) リース資産
2022/06/22 13:26
#2 有形固定資産等明細表（連結）: 2.「当期減少額」欄の( )内は内書きで、減損損失の計上額です。
なお、特許実施権で24百万円、借地権で79百万円、施設利用権で5百万円、ソフトウエアで68百万円およびその他で14百万円の減損損失を計上しています。
3.有形固定資産の当期増減額の主なものは次のとおりです。
2022/06/22 13:26
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: ② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主に5年)に基づく定額法を採用しています。
③ リース資産
2022/06/22 13:26
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
建物
当社および連結子会社は定額法を採用しています。
建物以外の資産
当社および国内連結子会社は主に定率法を、在外連結子会社は定率法および定額法を採用しています。
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法を採用しています。
主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 3年～47年
機械装置及び運搬具 4年～12年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主に5年)に基づく定額法を採用しています。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。2022/06/22 13:26