6823 リオン

6823
2026/06/19
時価
480億円
PER 予
13.92倍
2010年以降
5.01-27.69倍
(2010-2026年)
PBR
1.38倍
2010年以降
0.44-2.13倍
(2010-2026年)
配当 予
2.31%
ROE 予
9.91%
ROA 予
8.26%
資料
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CSV,JSON

リオン(6823)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 環境機器事業の推移 - 全期間

【期間】

連結

2013年6月30日
3499万
2013年9月30日 +346.97%
1億5639万
2013年12月31日 +61.14%
2億5201万
2014年6月30日 -66.23%
8510万
2014年9月30日 +336.27%
3億7128万
2014年12月31日 +73.81%
6億4530万
2015年6月30日
-1654万
2015年9月30日
1億1012万
2015年12月31日 +165.56%
2億9244万
2016年6月30日
-2464万
2016年9月30日
1億4536万
2016年12月31日 +143.48%
3億5393万
2017年3月31日 +144.95%
8億6695万
2017年6月30日 -73.9%
2億2627万
2017年9月30日 +164%
5億9735万
2017年12月31日 +73.13%
10億3420万
2018年3月31日 +60.17%
16億5651万
2018年6月30日 -87.27%
2億1093万
2018年9月30日 +163.55%
5億5590万
2018年12月31日 +98.85%
11億542万
2019年3月31日 +71.14%
18億9184万
2019年6月30日 -98.25%
3310万
2019年9月30日 +282.65%
1億2666万
2019年12月31日 +28.94%
1億6331万
2020年3月31日 +229.84%
5億3867万
2020年6月30日
-2118万
2020年9月30日
6043万
2020年12月31日 +177.72%
1億6785万
2021年3月31日 +183.71%
4億7621万
2021年6月30日 -88.63%
5414万
2021年9月30日 +249.99%
1億8950万
2021年12月31日 +68.65%
3億1960万
2022年3月31日 +79.56%
5億7387万
2022年6月30日
-6983万
2022年9月30日
-2562万
2022年12月31日
5734万
2023年3月31日 +422.73%
2億9975万
2023年6月30日
-1172万
2023年9月30日
3131万
2023年12月31日 -14.92%
2664万
2024年3月31日 +291.27%
1億423万
2024年9月30日
-1億3903万
2025年3月31日
1億6370万
2025年9月30日 -47.08%
8663万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
当社の報告セグメントは、当社の構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。
当社は「微粒子計測器事業」、「医療機器事業」及び「環境機器事業」の3つを報告セグメントとし、「微粒子計測器事業」では微粒子計測器の製造販売等、「医療機器事業」では補聴器、医用検査機器の製造販売等、「環境機器事業」では音響・振動計測器の製造販売等を行っております。
2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
2025/06/25 13:58
#2 事業の内容
当社グループ各社の主な事業に係わる位置づけ及びセグメントとの関連は次のとおりであります。
セグメントの名称主要製品主な関係会社
医療機器事業[補聴器]補聴器、難聴者訓練用機器等[医用検査機器]オージオメータ、聴力検査室等当社 (開発・製造・販売)九州リオン㈱ (製造・販売)東日本リオン㈱ (販売)リオンサービスセンター㈱ (サービス)リオンテクノ㈱ (製造・サービス)東海リオン㈱ (販売)
環境機器事業[音響・振動計測器]騒音計、振動計、地震計、周波数分析器等当社 (開発・製造・販売)九州リオン㈱ (販売)リオンサービスセンター㈱ (サービス)リオンテクノ㈱ (製造)Norsonic AS (開発・製造・販売・サービス)
事業の系統図(概要)は、次のとおりであります。
(注) 得意先には、その他の関連会社が含まれております。
2025/06/25 13:58
#3 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)
(単位:千円)
報告セグメント合計
微粒子計測器事業医療機器事業環境機器事業
国内売上高3,179,69812,593,6873,310,36619,083,752
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)
(単位:千円)
報告セグメント合計
微粒子計測器事業医療機器事業環境機器事業
国内売上高3,479,81812,410,0163,659,63819,549,473
2 顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報
2025/06/25 13:58
#4 報告セグメントの概要(連結)
当社の報告セグメントは、当社の構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。
当社は「微粒子計測器事業」、「医療機器事業」及び「環境機器事業」の3つを報告セグメントとし、「微粒子計測器事業」では微粒子計測器の製造販売等、「医療機器事業」では補聴器、医用検査機器の製造販売等、「環境機器事業」では音響・振動計測器の製造販売等を行っております。
2025/06/25 13:58
#5 従業員の状況(連結)
2025年3月31日現在
セグメントの名称従業員数(名)
医療機器事業548(91)
環境機器事業192(18)
共通110(8)
(注) 1 従業員数は、就業人員数(グループ外から当社グループへの出向者を含み、当社グループからグループ外への出向者を除く)であります。
2 従業員数の(外書)は、臨時従業員(パートタイマー、契約社員、再雇用及び嘱託契約の従業員を含み、派遣社員を除く)の年間平均雇用人員数であります。
2025/06/25 13:58
#6 略歴、役員の状況(取締役(及び監査役))(連結)
1979年4月当社入社
2010年4月当社執行役員環境機器事業部開発部長
2013年6月当社取締役上席執行役員環境機器事業部長
2015年6月当社取締役環境機器事業部長
2016年12月当社取締役環境機器事業部長兼上海理音科技有限公司董事長
2019年4月当社取締役技術開発センター長兼同センターR&D室長
2023年6月当社代表取締役社長兼イノベーション推進室長
2025年4月代表取締役副社長兼環境機器事業部長兼上海理音科技有限公司董事長(現任)
2025/06/25 13:58
#7 研究開発活動
6 【研究開発活動】
当社グループにおける研究開発活動は、当社が主体となり、微粒子計測器事業、医療機器事業及び環境機器事業の各分野において、顧客満足度の向上を図り、常に信頼され続ける製品の開発を目指して研究開発を行っております。その中で、環境機器事業においてはNorsonic社と連携し、製品やサービスの開発を行っております。なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は2,137百万円であります。
微粒子計測器事業では、半導体の微細化に対応するため、さらに細かい粒径の計測を可能とする最先端機種の開発を進めました。微粒子計測器事業における研究開発費は516百万円であります。
2025/06/25 13:58
#8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
医療機器事業では、補聴器において、耳鼻咽喉科との連携をより強化して難聴の方へ当社製品を広く周知していくことに加えて、お客様のニーズに応える新製品を投入することにより売上高の拡大を図ります。医用検査機器においては、新製品を市場に投入し拡販につとめるほか、国内市場における耳鼻咽喉科を中心とした医療機関の設備投資需要を着実に販売へつなげてまいります。
環境機器事業では、騒音計や当連結会計年度に発売した新製品を含めた振動計の拡販に注力するほか、地震計の機器更新案件を確実に販売につなげてまいります。また、アジア、欧州等の海外市場における販売を強化してまいります。
なお、経営成績に重要な影響を与える要因につきましては、「第一部 企業情報 第2 事業の状況 1 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等 及び 3 事業等のリスク」に記載のとおりであります。
2025/06/25 13:58
#9 設備投資等の概要
セグメントごとの内訳は次のとおりであります。
セグメントの名称金額(千円)
医療機器事業611,782
環境機器事業296,263
全社資産141,865
2025/06/25 13:58

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