テクニカル電子（6716）のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2007年3月31日
- 174万
- 2008年3月31日
- -462万
- 2009年3月31日 -49.95%
- -693万
- 2010年3月31日
- -348万
- 2011年3月31日 -24.48%
- -433万
- 2012年3月31日 -51.43%
- -656万
- 2013年3月31日
- -34万
- 2014年3月31日
- 11万
- 2015年3月31日 +999.99%
- 1069万
- 2016年3月31日 -89.97%
- 107万
- 2017年3月31日 +166.54%
- 286万
個別
- 2007年3月31日
- 90万
- 2008年3月31日
- -173万
- 2009年3月31日
- -121万
- 2010年3月31日
- 58万
- 2011年3月31日 +104.66%
- 118万
- 2012年3月31日 +13.9%
- 135万
- 2013年3月31日 +50.3%
- 203万
- 2014年3月31日 -9.99%
- 182万
- 2015年3月31日 +90.27%
- 348万
- 2016年3月31日 -57.96%
- 146万
- 2017年3月31日 +27.82%
- 187万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2017/06/29 13:42
前連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 当連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) その他有価証券評価差額金 当期発生額 △3,138千円 2,666千円 税効果額 5,589千円 △878千円 その他有価証券評価差額金 △9,623千円 1,787千円 土地再評価差額金 - #2 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2017/06/29 13:42
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(平成28年3月31日) 当事業年度(平成29年3月31日) 資産除去債務に対応する除去費用 △3,317千円 △3,143千円 その他有価証券評価差額金 △645千円 △825千円 繰延税金負債合計 △10,704千円 △3,968千円
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