エヌエフ HD（6864）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 4506万
2010年9月30日 +131.37%: 1億426万
2010年12月31日 +102.19%: 2億1080万
2011年3月31日 +139.26%: 5億436万
2011年6月30日 -76.45%: 1億1876万
2011年9月30日 +85.1%: 2億1984万
2011年12月31日 +18.69%: 2億6093万
2012年3月31日 +83.4%: 4億7855万
2012年6月30日 -71.08%: 1億3839万
2012年9月30日 +70.01%: 2億3528万
2012年12月31日 +34.66%: 3億1683万
2013年3月31日 +70.37%: 5億3978万
2013年6月30日 -75.29%: 1億3336万
2013年9月30日 +78.82%: 2億3847万
2013年12月31日 +169.02%: 6億4152万
2014年3月31日 +31.46%: 8億4335万
2014年6月30日 -90.5%: 8009万
2014年9月30日 +298.33%: 3億1904万
2014年12月31日 +31.47%: 4億1943万
2015年3月31日 +59.52%: 6億6907万
2015年6月30日 -85.94%: 9407万
2015年9月30日 +137.1%: 2億2304万
2015年12月31日 +34.19%: 2億9930万
2016年3月31日 +38.01%: 4億1306万
2016年6月30日 -93.27%: 2779万
2016年9月30日 +769.15%: 2億4160万
2016年12月31日 -1.57%: 2億3782万
2017年3月31日 +71.8%: 4億857万
2017年6月30日 -79.95%: 8191万
2017年9月30日 +141.07%: 1億9748万
2017年12月31日 +134.74%: 4億6357万
2018年3月31日 +84.15%: 8億5366万
2018年6月30日 -90.01%: 8527万
2018年9月30日 +292.18%: 3億3441万
2018年12月31日 +64.97%: 5億5169万
2019年3月31日 +65.57%: 9億1344万
2019年6月30日 -87.45%: 1億1460万
2019年9月30日 +217.12%: 3億6345万
2019年12月31日 +76.62%: 6億4191万
2020年3月31日 +45.67%: 9億3505万
2020年6月30日 -84.03%: 1億4931万
2020年9月30日 +75.18%: 2億6156万
2020年12月31日 +87.3%: 4億8990万
2021年3月31日 +25.29%: 6億1380万
2021年6月30日 -63.4%: 2億2465万
2021年9月30日 +61.22%: 3億6219万
2021年12月31日 +78.21%: 6億4545万
2022年3月31日 +34.05%: 8億6524万
2022年6月30日: -1385万
2022年9月30日: 1億1794万
2022年12月31日 +155.08%: 3億83万
2023年3月31日 +105.81%: 6億1915万
2023年6月30日 -72.46%: 1億7050万
2023年9月30日 +134.68%: 4億13万
2023年12月31日 -24.91%: 3億44万
2024年3月31日 +54.17%: 4億6321万
2024年6月30日 -89.18%: 5009万
2024年9月30日: -1億1685万
2024年12月31日: -7747万
2025年3月31日 -4.24%: -8076万
2025年6月30日: 1億2567万
2025年9月30日: -3億7541万
2025年12月31日: -3億1155万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額（連結）: ※その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/25 14:31
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。
なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。
2025/06/25 14:31
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。
2025/06/25 14:31