建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法によっております。)
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/29 9:09

#2 固定資産処分損の注記

※3 固定資産処分損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
固定資産除却損
建物及び構築物	2百万円	0百万円
機械装置及び運搬具	0	0

2015/06/29 9:09

#3 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)

場所	用途	種類	減損損失の内訳
東京都荒川区埼玉県蕨市	情報関連機器製造設備等	建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品、ソフトウェア等	建物及び構築物	7百万円
			機械装置及び運搬具	6
			工具、器具及び備品	65
			リース資産	7
			ソフトウエア	15
			計	102

送受信用製品製造事業における情報関連機器製造設備等に係る資産グループの収益性が著しく低下したため、帳簿価額を回収可能価額まで減損しております。
回収可能価額については、使用価値を零として算定しております。

2015/06/29 9:09

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

当社及び国内連結子会社は定率法を、また、在外連結子会社は所在地国の会計基準の規定に基づく定額法を採用しております。
(ただし、当社及び国内連結子会社は平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2015/06/29 9:09