無形固定資産
連結
- 2014年3月31日
- 2億8700万
- 2015年3月31日 -31.36%
- 1億9700万
個別
- 2014年3月31日
- 2億8300万
- 2015年3月31日 -31.8%
- 1億9300万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (3)減価償却費の調整額は、報告セグメントに帰属しない管理部門に係る費用であります。2015/06/29 9:09
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、報告セグメントに帰属しない管理部門に係る設備投資額であります。
2.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額の内容は下記のとおりであります。
(1)セグメント利益の調整額は、報告セグメントに帰属しない管理部門に係る費用であります。
(2)セグメント資産の調整額は、報告セグメントに帰属しない管理部門に係る資産であります。
(3)減価償却費の調整額は、報告セグメントに帰属しない管理部門に係る費用であります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、報告セグメントに帰属しない管理部門に係る設備投資額であります。
2.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
3.セグメント負債の金額は、当社の最高経営意思決定機関において定期的に提供・使用しておりません。2015/06/29 9:09 - #3 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 主として、送受信用製品製造事業における生産設備(工具、器具及び備品)であります。2015/06/29 9:09
(イ)無形固定資産
ソフトウエアであります。 - #4 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2015/06/29 9:09 - #5 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2015/06/29 9:09
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(平成26年3月31日) 当事業年度(平成27年3月31日) 棚卸資産評価損 108 97 無形固定資産償却費 - 15 資産除去債務 19 -
- #6 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2015/06/29 9:09
(注) 前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) 棚卸資産評価損 110 100 無形固定資産償却費 - 15 資産除去債務 19 -
- #7 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2015/06/29 9:09
投資活動の結果減少した資金は1,316百万円となりました(前連結会計年度は559百万円の増加)。これは主に、有形及び無形固定資産の取得による支出1,170百万円、有形及び無形固定資産の売却による収入462百万円や有価証券の取得による支出500百万円等によるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- ロ.無形固定資産(リース資産を除く)2015/06/29 9:09
ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法、その他の無形固定資産については、定額法によっております。