土地
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 25億5252万
- 2009年3月31日 -3.18%
- 24億7128万
- 2010年3月31日 -0.18%
- 24億6691万
- 2011年3月31日 -0.4%
- 24億5711万
- 2012年3月31日 -19.73%
- 19億7235万
- 2013年3月31日 +0.39%
- 19億8000万
- 2014年3月31日 -4.04%
- 19億
- 2015年3月31日 +0.74%
- 19億1400万
- 2016年3月31日 +2.51%
- 19億6200万
- 2017年3月31日 +98.42%
- 38億9300万
- 2018年3月31日 +28.31%
- 49億9500万
- 2019年3月31日 +0.14%
- 50億200万
- 2020年3月31日 -0.18%
- 49億9300万
- 2021年3月31日 +0.24%
- 50億500万
- 2022年3月31日 -69.35%
- 15億3400万
- 2023年3月31日 +169.23%
- 41億3000万
個別
- 2008年3月31日
- 23億6458万
- 2009年3月31日 -1.16%
- 23億3719万
- 2010年3月31日 -0.46%
- 23億2636万
- 2011年3月31日 +0.06%
- 23億2786万
- 2012年3月31日 -20.37%
- 18億5371万
- 2013年3月31日 -1.17%
- 18億3200万
- 2014年3月31日 -4.91%
- 17億4200万
- 2015年3月31日 ±0%
- 17億4200万
- 2016年3月31日 -5.11%
- 16億5300万
- 2017年3月31日 +116.88%
- 35億8500万
- 2018年3月31日 +30.74%
- 46億8700万
- 2019年3月31日 +0.02%
- 46億8800万
- 2020年3月31日 ±0%
- 46億8800万
- 2021年3月31日 ±0%
- 46億8800万
- 2022年3月31日 -74.55%
- 11億9300万
- 2023年3月31日 +215.34%
- 37億6200万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 4 上記の他、連結会社以外からの主要な賃借設備の内容は、次のとおりであります。2023/06/30 9:07
(2)在外子会社事業所名(所在地) セグメントの名称 設備の内容 土地の面積(㎡) 年間賃借料(百万円) 東京支店(東京都文京区) 日本 販売設備 - 115 本社(名古屋市中区) 日本 販売設備及び管理設備 - 77
- #2 事業用土地の再評価に関する注記(連結)
- ※2 土地の再評価2023/06/30 9:07
土地の再評価に関する法律(平成10年3月31日公布法律第34号)に基づき、事業用の土地の再評価を行い、評価差額については、当該評価差額に係る税金相当額を「再評価に係る繰延税金負債」として負債の部に計上し、これを控除した金額を「土地再評価差額金」として純資産の部に計上しております。 - #3 固定資産売却損の注記(連結)
- ※5 固定資産売却損の内訳は、次のとおりであります。2023/06/30 9:07
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 工具、器具及び備品 1百万円 0百万円 土地 -百万円 0百万円 計 1百万円 3百万円 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- ※4 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。2023/06/30 9:07
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 工具、器具及び備品 1百万円 15百万円 土地 93百万円 -百万円 その他(投資その他の資産) 270百万円 -百万円 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 2「当期首残高」欄及び「当期末残高」欄の[ ]内は内書きで、土地の再評価に関する法律(平成10年法律第34号)により行った土地の再評価に係る土地再評価差額であります。2023/06/30 9:07
- #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (イ)財政状態2023/06/30 9:07
当連結会計年度末における資産は705億9千7百万円(前連結会計年度末694億5千3百万円)となり11億4千3百万円増加いたしました。これは主に、棚卸資産が55億3千5百万円増加、土地が25億9千5百万円増加、売掛金が18億8千9百万円増加、現金及び預金が93億2千4百万円減少したこと等によるものであります。
負債は122億5百万円(前連結会計年度末135億2千3百万円)となり13億1千7百万円減少いたしました。これは主に、未払法人税等が13億5千7百万円減少、製品保証引当金が6億4千9百万円減少、買掛金が4億3千2百万円増加したこと等によるものであります。