リース資産
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 5006万
- 2010年3月31日 +7.74%
- 5394万
- 2011年3月31日 ±0%
- 5394万
- 2012年3月31日 -5.59%
- 5092万
- 2013年3月31日 +192.57%
- 1億4900万
- 2014年3月31日 +0.67%
- 1億5000万
- 2015年3月31日 -10.67%
- 1億3400万
- 2016年3月31日 +14.93%
- 1億5400万
- 2017年3月31日 +1.95%
- 1億5700万
- 2018年3月31日 -31.21%
- 1億800万
- 2019年3月31日 +27.78%
- 1億3800万
- 2020年3月31日 +101.45%
- 2億7800万
- 2021年3月31日 +38.49%
- 3億8500万
- 2022年3月31日 +43.9%
- 5億5400万
- 2023年3月31日 +11.01%
- 6億1500万
個別
- 2009年3月31日
- 5006万
- 2010年3月31日 +7.74%
- 5394万
- 2011年3月31日 ±0%
- 5394万
- 2012年3月31日 -5.59%
- 5092万
- 2013年3月31日 +192.57%
- 1億4900万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 所有権移転外ファイナンス・リース取引2023/06/30 9:07
① リース資産の内容
有形固定資産 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く。)
有形固定資産
当社は定率法
連結子会社は主として定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3~50年
工具、器具及び備品 2~20年
(ロ)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2023/06/30 9:07 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)2023/06/30 9:07
時価の著しい下落及び固定資産の使用状況に鑑み、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。なお、事業用資産については、当初想定していた収益がいまだ実現しておらず、将来キャッシュ・フローの見積りを行った結果、収益力の回復が見込めなかったことによります。場所 用途 種類 減損損失額 イギリス ロンドン 事業用資産 リース資産 65百万円
事業用資産については、継続的に収支の把握を行っている管理会計上の区分を基礎として、相互補完的な関係を考慮しグルーピングしております。また、賃貸不動産(投資不動産)については物件ごとにグルーピングし、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングしております。 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/06/30 9:07
(イ)有形固定資産(リース資産を除く。)
有形固定資産 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 2 固定資産の減価償却の方法2023/06/30 9:07
(1)有形固定資産(リース資産を除く。)
定率法