#1 資産の評価基準及び評価方法: 産の評価基準及び評価方法
(1) 有価証券
子会社株式……………………移動平均法に基づく原価法
その他有価証券
・時価のあるもの……………決算期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
・時価のないもの……………移動平均法に基づく原価法
なお、債券のうち「取得価額」と「債券金額」との差額の性格が金利の調整と認められるものについては、移動平均法に基づく償却原価法(定額法)により原価を算定しております。
(2) デリバティブ…………………時価法
(3) たな卸資産
製品・仕掛品・原材料………総平均法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
補助材料………………………最終仕入原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)2019/06/28 10:06
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: (ハ)たな卸資産
製品・仕掛品・原材料………主として総平均法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
補助材料………………………最終仕入原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
2019/06/28 10:06
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: (3) たな卸資産
製品・仕掛品・原材料………総平均法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
補助材料………………………最終仕入原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
2019/06/28 10:06
#4 重要な資産の評価基準及び評価方法（連結）: 要な資産の評価基準及び評価方法
(イ)有価証券
その他有価証券
・時価のあるもの…決算期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
・時価のないもの…移動平均法に基づく原価法
なお、債券のうち「取得価額」と「債券金額」との差額の性格が金利の調整と認められるものについては、移動平均法に基づく償却原価法(定額法)により原価を算定しております。
(ロ)デリバティブ
時価法
(ハ)たな卸資産
製品・仕掛品・原材料………主として総平均法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
補助材料………………………最終仕入原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)2019/06/28 10:06