仕掛品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 17億3257万
- 2010年3月31日 -30.27%
- 12億817万
- 2011年3月31日 +15.59%
- 13億9650万
- 2012年3月31日 -0.39%
- 13億9112万
- 2013年3月31日 +21.84%
- 16億9500万
- 2014年3月31日 +4.48%
- 17億7100万
- 2015年3月31日 -7.79%
- 16億3300万
- 2016年3月31日 +1.96%
- 16億6500万
- 2017年3月31日 +4.44%
- 17億3900万
- 2018年3月31日 +4.26%
- 18億1300万
- 2019年3月31日 +0.39%
- 18億2000万
- 2020年3月31日 -14.12%
- 15億6300万
- 2021年3月31日 +12.86%
- 17億6400万
- 2022年3月31日 +3.4%
- 18億2400万
- 2023年3月31日 +55.48%
- 28億3600万
個別
- 2008年3月31日
- 9億156万
- 2009年3月31日 -28.44%
- 6億4520万
- 2010年3月31日 -26.31%
- 4億7547万
- 2011年3月31日 +19.82%
- 5億6969万
- 2012年3月31日 -3.74%
- 5億4837万
- 2013年3月31日 +10.87%
- 6億800万
- 2014年3月31日 +21.71%
- 7億4000万
- 2015年3月31日 -23.92%
- 5億6300万
- 2016年3月31日 +12.43%
- 6億3300万
- 2017年3月31日 +9.79%
- 6億9500万
- 2018年3月31日 -13.96%
- 5億9800万
- 2019年3月31日 +27.59%
- 7億6300万
- 2020年3月31日 -22.02%
- 5億9500万
- 2021年3月31日 +7.23%
- 6億3800万
- 2022年3月31日 +39.18%
- 8億8800万
- 2023年3月31日 +20.72%
- 10億7200万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 要な資産の評価基準及び評価方法
(イ)有価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法に基づく原価法
なお、債券のうち「取得価額」と「債券金額」との差額の性格が金利の調整と認められるものについては、移動平均法に基づく償却原価法(定額法)により原価を算定しております。
(ロ)デリバティブ
時価法
(ハ)棚卸資産
製品・仕掛品・原材料
主として総平均法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
補助材料
最終仕入原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)2023/06/30 9:07 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (ハ)棚卸資産2023/06/30 9:07
製品・仕掛品・原材料
主として総平均法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定) - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (3) 棚卸資産2023/06/30 9:07
製品・仕掛品・原材料
総平均法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)