仕掛品
連結
- 2016年3月31日
- 16億6500万
- 2017年3月31日 +4.44%
- 17億3900万
個別
- 2016年3月31日
- 6億3300万
- 2017年3月31日 +9.79%
- 6億9500万
有報情報
- #1 会計基準等の改正等以外の正当な理由による会計方針の変更、財務諸表(連結)
- (たな卸資産の評価方法の変更)2017/06/30 9:50
製品・仕掛品・原材料の評価方法は、従来、先入先出法によっておりましたが、当事業年度より総平均法に変更しております。この評価方法の変更は、当事業年度における新生産システムの導入を契機に、期間損益計算をより適正にするために行ったものであります。
なお、この変更による影響額は軽微であるため、遡及修正は行っておりません。 - #2 会計基準等の改正等以外の正当な理由による会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- (たな卸資産の評価方法の変更)2017/06/30 9:50
製品・仕掛品・原材料の評価方法は、従来、主として先入先出法によっておりましたが、当連結会計年度より主として総平均法に変更しております。この評価方法の変更は、当連結会計年度における新生産システムの導入を契機に、期間損益計算をより適正にするために行ったものであります。
なお、この変更による影響額は軽微であるため、遡及修正は行っておりません。 - #3 資産の評価基準及び評価方法
- 産の評価基準及び評価方法
(1) 有価証券
子会社株式……………………移動平均法に基づく原価法
その他有価証券
・時価のあるもの……………決算期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
・時価のないもの……………移動平均法に基づく原価法
なお、債券のうち「取得価額」と「債券金額」との差額の性格が金利の調整と認められるものについては、移動平均法に基づく償却原価法(定額法)により原価を算定しております。
(2) デリバティブ…………………時価法
(3) たな卸資産
製品・仕掛品・原材料………総平均法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
補助材料………………………最終仕入原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)2017/06/30 9:50 - #4 重要な資産の評価基準及び評価方法(連結)
- 要な資産の評価基準及び評価方法
(イ)有価証券
その他有価証券
・時価のあるもの…決算期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
・時価のないもの…移動平均法に基づく原価法
なお、債券のうち「取得価額」と「債券金額」との差額の性格が金利の調整と認められるものについては、移動平均法に基づく償却原価法(定額法)により原価を算定しております。
(ロ)デリバティブ
時価法
(ハ)たな卸資産
製品・仕掛品・原材料………主として総平均法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
補助材料………………………最終仕入原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)2017/06/30 9:50