#1 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3年又は5年)に基づく定額法によっております。2019/06/25 13:04
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析: 総資産は前連結会計年度比18億5千9百万円増加し、610億6千3百万円となりました。
主な内訳は、受取手形及び売掛金の増加40億8千9百万円、たな卸資産(合計)の増加23億6千万円、機械装置及び運搬具の増加2億6千9百万円、有形固定資産のその他の増加1億8千6百万円及び無形固定資産の増加1億3千5百万円等の増加要因と、現金及び預金の減少49億7千5百万円及び流動資産のその他の減少2億6千7百万円等の減少要因によるものであります。
なお、有形固定資産のその他の増加1億8千6百万円の主な内訳は、工具器具備品の増加1億7千6百万円等の増加要因によるものであります。
2019/06/25 13:04
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: また、在外連結子会社は定額法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法によっております。
2019/06/25 13:04
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
2019/06/25 13:04
#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 無形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法によっております。
なお、耐用年数については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3年または5年)に基づいております。2019/06/25 13:04