構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)によっております。
なお、主な耐用年数は、建物・構築物3～50年、機械・運搬具4～11年であります。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)

2014/06/30 10:21

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物・構築物	14,911千円	30,178千円
機械、運搬具及び工具器具備品	438千円	811千円

2014/06/30 10:21

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)によっております。
なお、主な耐用年数は、建物・構築物3～50年、機械・運搬具4～11年であります。
② 無形固定資産(リース資産を除く)

2014/06/30 10:21