コーセル（6905）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

連結

2010年8月20日: 8億852万
2010年11月20日 +111.97%: 17億1384万
2011年2月20日 +42.86%: 24億4845万
2011年5月20日 +15.45%: 28億2679万
2011年8月20日 -76.58%: 6億6197万
2011年11月20日 +73.27%: 11億4696万
2012年2月20日 +22.34%: 14億321万
2012年5月20日 +23%: 17億2593万
2012年8月20日 -76.43%: 4億686万
2012年11月20日 +86.92%: 7億6052万
2013年2月20日 +102.51%: 15億4011万
2013年5月20日 +41.45%: 21億7856万
2013年8月20日 -78.46%: 4億6917万
2013年11月20日 +160.42%: 12億2181万
2014年2月20日 +60.36%: 19億5927万
2014年5月20日 +19.9%: 23億4923万
2014年8月20日 -65.15%: 8億1882万
2014年11月20日 +92.23%: 15億7403万
2015年2月20日 +60.36%: 25億2405万
2015年5月20日 +18.66%: 29億9493万
2015年8月20日 -73.87%: 7億8255万
2015年11月20日 +61.91%: 12億6700万
2016年2月20日 +17.93%: 14億9413万
2016年5月20日 -15.93%: 12億5615万
2016年8月20日 -79.16%: 2億6174万
2016年11月20日 +272.97%: 9億7623万
2017年2月20日 +106.67%: 20億1760万
2017年5月20日 +31.46%: 26億5229万
2017年8月20日 -65.1%: 9億2555万
2017年11月20日 +122.06%: 20億5526万
2018年2月20日 +35.4%: 27億8292万
2018年5月20日 +26.13%: 35億1020万
2018年8月20日 -78.91%: 7億4022万
2018年11月20日 +105.47%: 15億2090万
2019年2月20日 +15.35%: 17億5437万
2019年5月20日 -0.19%: 17億5105万
2019年8月20日: -4億6780万
2019年11月20日: -1億5206万
2020年2月20日: 1億7465万
2020年5月20日: -3億1243万
2020年8月20日: 8億9421万
2020年11月20日 +74.12%: 15億5699万
2021年2月20日 +51.2%: 23億5412万
2021年5月20日 -22.43%: 18億2619万
2021年8月20日 -64.44%: 6億4946万
2021年11月20日 +138.04%: 15億4601万
2022年2月20日 +19.31%: 18億4461万
2022年5月20日 +59.4%: 29億4039万
2022年8月20日 -74.02%: 7億6389万
2022年11月20日 +195.52%: 22億5747万
2023年2月20日 +8.96%: 24億5972万
2023年5月20日 +35.6%: 33億3548万
2023年8月20日 -41.26%: 19億5932万
2023年11月20日 +103.65%: 39億9010万
2024年2月20日 +34.24%: 53億5622万
2024年5月20日 +18.82%: 63億6405万
2024年8月20日 -98.54%: 9261万
2024年11月20日 +189.55%: 2億6815万
2025年2月20日 -54.61%: 1億2171万
2025年5月20日: -8億1701万
2025年8月20日: 5億500万
2025年11月20日 +71.68%: 8億6700万
2026年2月20日 +27.22%: 11億300万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/08/07 12:30
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2) ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/08/07 12:30
#3 会計方針に関する事項（連結）: 数理計算上の差異については、翌連結会計年度に費用処理することにしております。
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
③ 小規模企業等における簡便法の採用
2025/08/07 12:30