建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

7.その他貸与設備は、子会社及び外注先への貸与中の製造設備であります。
8.立山工場には、福利厚生施設の土地・建物及び構築物が含まれております。
9.金額には、消費税等は含まれておりません。

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#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物、及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備、構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～50年
機械及び装置 8～17年
(2)無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間に基づく定額法、それ以外の無形固定資産については、定額法を採用しております。2018/08/09 13:13

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※4 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2016年5月21日至 2017年5月20日)	当連結会計年度(自 2017年5月21日至 2018年5月20日)
機械装置及び運搬具	631千円	625千円
建物附属設備	7	-
計	638	625

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#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注)当期増減額のうち主なものは次のとおりであります。

建物	増加額(千円)	立山工場			13,500
構築物	増加額(千円)	本社工場			8,800
機械及び装置	増加額(千円)	本社工場			374,837
		立山工場			372,912
	減少額(千円)	本社工場			1,093
		立山工場			1,270
工具、器具及び備品	増加額(千円)	金型			182,478
		試験及び測定器他			200,193
		事務用機器他			20,659
土地	増加額(千円)	本社工場 土地購入(上赤江一丁目)			48,500
建設仮勘定	増加額(千円)	開発棟 着手金、建て方完了時部分払い、電波暗室他			726,784

2018/08/09 13:13

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産
当社
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物、及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備、構築物については定額法)を採用しております。
海外連結子会社
主として定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 2～17年
無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間に基づく定額法、それ以外の無形固定資産については、定額法を採用しております。2018/08/09 13:13