構築物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

7.その他貸与設備は、子会社及び外注先への貸与中の製造設備であります。
8.立山工場には、福利厚生施設の土地・建物及び構築物が含まれております。
9.金額には、消費税等は含まれておりません。

2018/08/09 13:13

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物、及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備、構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～50年
機械及び装置 8～17年
(2)無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間に基づく定額法、それ以外の無形固定資産については、定額法を採用しております。2018/08/09 13:13

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注)当期増減額のうち主なものは次のとおりであります。

建物	増加額(千円)	立山工場			13,500
構築物	増加額(千円)	本社工場			8,800
機械及び装置	増加額(千円)	本社工場			374,837
		立山工場			372,912
	減少額(千円)	本社工場			1,093
		立山工場			1,270

2018/08/09 13:13

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産
当社
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物、及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備、構築物については定額法)を採用しております。
海外連結子会社
主として定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 2～17年
無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間に基づく定額法、それ以外の無形固定資産については、定額法を採用しております。2018/08/09 13:13