6822 大井電気

6822
2024/10/08
時価
26億円
PER 予
7.87倍
2010年以降
赤字-47.89倍
(2010-2024年)
PBR
0.39倍
2010年以降
0.14-0.97倍
(2010-2024年)
配当 予
0%
ROE 予
4.92%
ROA 予
1.37%
資料
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CSV,JSON

土地

【期間】

連結

2008年3月31日
26億20万
2009年3月31日 -0.24%
25億9390万
2010年3月31日 -0.52%
25億8051万
2010年12月31日 -0.15%
25億7674万
2011年3月31日 ±0%
25億7674万
2011年6月30日 -0.24%
25億7044万
2011年9月30日 -1.01%
25億4447万
2011年12月31日 ±0%
25億4447万
2012年3月31日 -4.7%
24億2483万
2012年6月30日 ±0%
24億2483万
2012年9月30日 ±0%
24億2483万
2012年12月31日 ±0%
24億2483万
2013年3月31日 ±0%
24億2483万
2013年6月30日 ±0%
24億2483万
2013年9月30日 ±0%
24億2483万
2013年12月31日 ±0%
24億2483万
2014年3月31日 ±0%
24億2483万
2014年6月30日 ±0%
24億2483万
2014年9月30日 ±0%
24億2483万
2014年12月31日 ±0%
24億2483万
2015年3月31日 -7.39%
22億4568万
2015年6月30日 ±0%
22億4568万
2015年9月30日 ±0%
22億4568万
2015年12月31日 ±0%
22億4568万
2016年3月31日 -29.76%
15億7737万
2017年3月31日 ±0%
15億7737万
2018年3月31日 ±0%
15億7737万
2019年3月31日 -9.84%
14億2217万
2020年3月31日 ±0%
14億2217万
2021年3月31日 ±0%
14億2217万
2022年3月31日 -2.46%
13億8721万
2023年3月31日 -5.41%
13億1217万
2024年3月31日 ±0%
13億1217万

個別

2008年3月31日
6億4791万
2009年3月31日 ±0%
6億4791万
2010年3月31日 -0.12%
6億4711万
2011年3月31日 -0.58%
6億4334万
2012年3月31日 ±0%
6億4334万
2013年3月31日 ±0%
6億4334万
2014年3月31日 ±0%
6億4334万
2015年3月31日 ±0%
6億4334万
2016年3月31日 ±0%
6億4334万
2017年3月31日 ±0%
6億4334万
2018年3月31日 ±0%
6億4334万
2019年3月31日 -24.12%
4億8814万
2020年3月31日 ±0%
4億8814万
2021年3月31日 ±0%
4億8814万
2022年3月31日 -0.36%
4億8640万
2023年3月31日 -0.13%
4億8575万
2024年3月31日 ±0%
4億8575万

有報情報

#1 固定資産売却損の注記(連結)
※7 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)
建物及び構築物20,201千円-千円
土地2,941-
23,142-
2024/06/28 10:24
#2 固定資産売却益の注記(連結)
※6 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)
工具、器具及び備品11-
土地23,363-
29,407-
2024/06/28 10:24
#3 担保に供している資産の注記(連結)
担保に供している資産は、次のとおりであります。
前連結会計年度(2023年3月31日)当連結会計年度(2024年3月31日)
建物及び構築物906,195千円841,208千円
土地893,134890,148
投資有価証券45,30583,556
担保付債務は、次のとおりであります。
2024/06/28 10:24
#4 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
前事業年度末において、有形固定資産1,819,322千円及び無形固定資産611,680千円に係る資産グループについて営業キャッシュ・フローが連続してマイナスになったこと等により、減損の兆候があると判断しましたが、減損損失の認識の判定において、当該資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額がその帳簿価額を上回っていたことから、減損損失は計上しておりません。
当事業年度末において、一部土地の時価下落による減損の兆候が生じておりますが、減損損失の認識の判定において、当該資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額がその帳簿価額を上回っていたことから、減損損失は計上しておりません。
なお、減損の兆候把握、減損損失の認識及び測定に当たっては慎重に検討しておりますが、事業計画や市場環境の変化により、その見積額の前提とした条件や仮定に変更が生じた場合、翌事業年度の計算書類において重要な影響を与える可能性があります。
2024/06/28 10:24
#5 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
前連結会計年度末において、情報通信機器製造販売事業の有形固定資産1,819,322千円及び無形固定資産613,696千円に係る資産グループについて営業キャッシュ・フローが連続してマイナスになったこと等により、減損の兆候があると判断しましたが、減損損失の認識の判定において、当該資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額がその帳簿価額を上回っていたことから、減損損失は計上しておりません。
当連結会計年度末において、一部土地の時価下落による減損の兆候が生じておりますが、減損損失の認識の判定において、当該資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額がその帳簿価額を上回っていたことから、減損損失は計上しておりません。
なお、減損の兆候把握、減損損失の認識及び測定に当たっては慎重に検討しておりますが、事業計画や市場環境の変化により、その見積額の前提とした条件や仮定に変更が生じた場合、翌連結会計年度の連結財務諸表において重要な影響を与える可能性があります。
2024/06/28 10:24