当期純利益又は当期純損失(△)(平成26年3月28日財規等改正前)
連結
- 2014年3月31日
- -1億4893万
- 2015年3月31日 -162.66%
- -3億9120万
個別
- 2014年3月31日
- -4093万
- 2015年3月31日 -992.14%
- -4億4707万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 当連結会計年度における四半期情報等2015/12/16 15:55
(累計期間) 第1四半期 第2四半期 第3四半期 当連結会計年度 売上高(千円) 751,183 1,559,933 2,382,202 3,341,306 税金等調整前四半期純利益金額又は税金等調整前当期純損失金額(△)(千円) 18,937 2,293 32,743 △384,725 四半期純利益金額又は当期純損失金額(△)(千円) 5,021 △9,617 21,208 △391,201 1株当たり四半期純利益金額又は1株当たり当期純損失金額(△)(円) 0.51 △0.95 2.08 △38.26 - #2 未適用の会計基準等、連結財務諸表(連結)
- ・「事業分離等に関する会計基準」(企業会計基準第7号 平成25年9月13日)2015/12/16 15:55
・「1株当たり当期純利益に関する会計基準」(企業会計基準第2号 平成25年9月13日)
・「企業結合会計基準及び事業分離等会計基準に関する適用指針」(企業会計基準適用指針第10号 平成25年9月13日) - #3 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- ・財務諸表等規則第95条の5の2に定める1株当たり当期純損益金額に関する注記については、同条第3項により、記載を省略しております。2015/12/16 15:55
・財務諸表等規則第95条の5の3に定める潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額に関する注記については、同条第4項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第107条に定める自己株式に関する注記については、同条第2項により、記載を省略しております。 - #4 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当連結会計年度の法人税、住民税及び事業税は13百万円計上しております。2015/12/16 15:55
以上の結果により、当連結会計年度は391百万円の当期純損失(前連結会計年度は148百万円の損失)となりました。
(3)当連結会計年度の財政状態の分析 - #5 配当政策(連結)
- 剰余金の配当の決定機関は、期末配当については株主総会、中間配当については取締役会であります。2015/12/16 15:55
当事業年度末の配当につきましては特別損失の計上により当期純損失を計上することから配当を見送らせていただきます。
今後の配当につきましては、早期に復配を実現すべく、利益を着実に積み上げ、利益の状況並びに財政状態等により復配が可能となりましたら、速やかに株主の皆様への利益還元を実施していくよう努めてまいります。 - #6 関連当事者情報、連結財務諸表(連結)
- 重要な関連会社の要約財務情報2015/12/16 15:55
当連結会計年度(自平成26年4月1日 至平成27年3月31日)山陽電子工業㈱ 売上高 6,690 税引前当期純利益金額 320 当期純利益金額 214
当連結会計年度において、重要な関連会社は山陽電子工業㈱であり、その要約財務情報は以下のとおりであります。 - #7 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (注)1.前連結会計年度及び当連結会計年度の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、1株当たり当期純損失金額であり、また潜在株式が存在しないため、記載しておりません。2015/12/16 15:55
2.1株当たり当期純損失金額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。