建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定率法によっております。
主な耐用年数 建物 3～31年
その他 2～12年

2016/06/24 13:58

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当連結会計年度(平成28年3月31日)
建物及び構築物	29,894千円	27,438千円
土地	922,096	922,096

担保付債務は、次のとおりであります。

2016/06/24 13:58

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～31年
その他 2～12年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/24 13:58