有価証券報告書-第35期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有 株式数 (千株)
代表取締役 社長		山本 浩之	昭和31年9月12日生	昭和55年4月 昭和62年1月 平成10年4月 平成14年4月 平成17年2月 平成18年7月 那覇ビジネススクール入社 株式会社アシレックス入社 総務部長 株式会社黒川紀章建築都市設計事務所入社 総務部長 同社取締役総務部長 株式会社エスコム入社 総務部長 当社入社 管理部次長 平成19年2月 当社管理部副部長 平成19年5月 当社管理部部長 平成20年4月 当社執行役員管理部長 平成21年6月 平成21年8月 平成21年12月 平成21年12月 平成22年6月 平成22年10月 平成23年7月 当社取締役、管理部担当 当社取締役、技術本部・生産本部・営業本部・管理本部担当 当社代表取締役専務、技術部・生産本部・営業本部・管理本部担当 山陽電子工業株式会社取締役 当社代表取締役専務 当社代表取締役専務 生産本部担当 当社代表取締役社長(現任)	注3.	-
代表取締役 会長		北川 浩	昭和17年8月21日生	昭和39年4月 高千穂交易株式会社入社 昭和43年9月 ボルゲン電機株式会社入社 昭和46年3月 同社技術部長 昭和47年4月 同社製造部長 昭和48年6月 同社技術部長 昭和48年11月 同社取締役技術部長 昭和53年2月 同社取締役MM事業部長 昭和54年12月 イーター電機工業株式会社設立代表取締役社長 平成7年1月 U.S.ETA INC.取締役会長(現任) 平成10年12月 PADTRON(M)SDN.BHD.(現ETA-PADT RON(M)SDN.BHD.)取締役会長(現任) 平成12年3月 山陽電子工業株式会社代表取締役会長 平成13年6月 平成21年12月 平成23年7月 同社取締役会長 同社取締役 当社代表取締役会長(現任)	注3.	1,612
取締役		石原 博	昭和18年5月29日生	昭和59年6月 昭和62年4月 平成2年2月 平成22年6月 パルス電子株式会社設立 代表取締役(現任) 株式会社ティエムジー製作所設立 代表取締役(現任) 室蘭パルス電子株式会社設立 代表取締役(現任) 当社取締役(現任)	注3.	233
取締役		髙橋 洋	昭和35年12月20日生	昭和59年4月 当社入社 平成17年4月 平成20年9月 平成21年8月 平成21年12月 平成22年1月 平成22年6月 平成25年4月 平成25年6月 当社営業部長 当社執行役員営業部長 当社執行役員生産本部長 山陽電子工業株式会社取締役 当社執行役員管理本部長 当社取締役 管理本部担当 株式会社博多通信代表取締役社長(現任) 当社取締役(現任)	注3.	36
取締役		土信田 高	昭和45年8月31日生	平成21年8月 当社入社 営業本部長 平成21年12月 平成22年10月 平成23年7月 平成26年2月 平成26年6月 山陽電子工業株式会社取締役(現任) 当社生産本部長 当社執行役員生産本部長兼技術本部長兼改革推進室長 当社執行役員生産本部長兼技術本部長兼改革推進室長兼システム室長 当社取締役(現任)	注3.	ー

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有 株式数 (千株)
常勤監査役		根岸 功生	昭和33年3月7日生	昭和59年8月 サンワ東京丸の内事務所(現有限責任監査法人トーマツ)入所 平成3年3月 公認会計士登録 平成3年6月 ヘルツ株式会社入社 平成10年9月 株式会社プライムシステム入社 平成12年6月 根岸公認会計士事務所開設 平成16年6月 シティア公認会計士共同事務所開設(現職) 平成16年11月 税理士登録 根岸功生税理士事務所開設(現職) 平成20年10月 平成24年6月 ウインテスト株式会社非常勤監査役(現任) 当社監査役就任(現任)	注5.	-
監査役		霜鳥 敦	昭和33年4月25日生	昭和61年4月 東京地方検察庁検事 平成2年4月 東京弁護士会登録 平成5年4月 赤松・霜鳥総合法律事務所 平成18年8月 霜鳥法律事務所(現任) 平成19年6月 当社監査役(現任)	注4.	-
監査役		池田 好美	昭和25年6月22日生	昭和49年4月 福田会計事務所入所 昭和51年12月 税理士登録 昭和54年4月 アーンストアンドウィーニー(現 新日本有限責任監査法人)所属 昭和59年2月 ネミック・ラムダ株式会社(現 TDKラムダ株式会社)経理部長 平成2年1月 池田会計事務所開業(現任) 平成20年6月 当社監査役(現任)	注4.	-
				計		1,881

(注)1.取締役石原博は、社外取締役であります。
2.監査役根岸 功生、霜鳥 敦及び池田 好美は、社外監査役であります。
3.平成26年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から2年
4.平成25年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から4年
5.平成24年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から4年