建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、特許権については、経済的使用可能予測期間(8～10年)、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/03/28 10:24

#2 固定資産処分損の注記

※6.固定資産処分損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	0百万円	10百万円
機械装置及び運搬具	15	327

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#3 固定資産売却益の注記（連結）

※3.固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	0百万円	-百万円
機械装置及び運搬具	131	14

2019/03/28 10:24

#4 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自平成26年4月1日 至平成27年3月31日)

用途	場所	種類
事業用資産	FUNAI ELECTRIC EUROPE Sp. z o.o.(ポーランド ルブシュ)	建物及び構築物、土地

当連結会計年度において、収益性が著しく低下している事業用資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額(618百万円)を特別損失に計上いたしました。その内訳は、建物及び構築物596百万円及び土地22百万円であります。
なお、当該資産の回収可能価額は正味売却価額によって測定しており、不動産鑑定評価額に基づき算定しております。

2019/03/28 10:24

#5 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

当連結会計年度末における固定資産の残高は30,976百万円(前連結会計年度末34,920百万円)となり、3,944百万円減少いたしました。
有形固定資産の減少(21,306百万円から18,203百万円へ3,103百万円減)が大きく、その原因の主なものは、建物及び構築物を売却したこと、また、機械装置及び運搬具、並びに工具、器具及び備品等を減損したことによるものであります。
(流動負債)

2019/03/28 10:24

#6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法)を採用し、海外連結子会社は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2019/03/28 10:24

#7 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
無形固定資産(リース資産を除く)

2019/03/28 10:24

#8 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法)を採用し、海外連結子会社は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 3～10年
工具、器具及び備品 1～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定額法によっております。
なお、特許権については、経済的使用可能予測期間(8～10年)、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/03/28 10:24