無形固定資産

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～50年
構築物 10～35年
機械及び装置 7～14年
工具、器具及び備品 2～20年
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、特許権については、経済的使用可能予測期間(8～10年)、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/06/30 14:39

#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

工具、器具及び備品 1～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定額法によっております。

2020/06/30 14:39

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

工具、器具及び備品 2～20年
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法

2020/06/30 14:39

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定額法によっております。
なお、特許権については、経済的使用可能予測期間(8～10年)、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2020/06/30 14:39