無形固定資産

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
・商品
主として先入先出法
ただし、販売用発電所については個別法
・製品
主として移動平均法
・仕掛品
主として個別法
・原材料
主として移動平均法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物及び太陽光発電所に係る機械装置並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物……………6年～31年
機械装置及び運搬具………2年～20年
工具、器具及び備品………2年～15年2026/01/28 16:15

#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

工具、器具及び備品………2年～15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法

2026/01/28 16:15

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

車両運搬具……………2～5年
無形固定資産……定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2026/01/28 16:15