株式交付費
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 236万
- 2014年3月31日 -27.76%
- 170万
- 2015年3月31日 +527.18%
- 1070万
- 2016年3月31日 -89.01%
- 117万
- 2017年3月31日 +48%
- 174万
- 2018年3月31日 -47.7%
- 91万
- 2019年3月31日 +438.86%
- 490万
- 2020年3月31日 -40.21%
- 293万
- 2021年3月31日 +999.99%
- 4949万
- 2022年3月31日 -39.42%
- 2998万
- 2023年3月31日 -93.38%
- 198万
- 2024年3月31日 +151.97%
- 499万
個別
- 2013年3月31日
- 236万
- 2014年3月31日 -27.76%
- 170万
- 2015年3月31日 +527.18%
- 1070万
- 2016年3月31日 -89.01%
- 117万
- 2017年3月31日 +48%
- 174万
- 2018年3月31日 -47.7%
- 91万
- 2019年3月31日 +438.86%
- 490万
- 2020年3月31日 -40.21%
- 293万
- 2021年3月31日 +999.99%
- 4949万
- 2022年3月31日 -39.42%
- 2998万
- 2023年3月31日 -93.38%
- 198万
- 2024年3月31日 +151.97%
- 499万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 有価証券
その他有価証券
・市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
・市場価格のない株式等
主として移動平均法による原価法2024/06/27 13:44 - #2 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 3.繰延資産の処理方法2024/06/27 13:44
株式交付費
3年間の定額法によっております。