本多通信工業（6826）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- 1億3109万
- 2010年9月30日 +64.16%
- 2億1520万
- 2010年12月31日 +70.68%
- 3億6730万
- 2011年3月31日 -26.92%
- 2億6842万
- 2011年6月30日 -51.9%
- 1億2911万
- 2011年9月30日 +67.69%
- 2億1650万
- 2011年12月31日 +19.47%
- 2億5865万
- 2012年3月31日 +111.48%
- 5億4700万
- 2012年6月30日 -74.29%
- 1億4062万
- 2012年9月30日 +82.74%
- 2億5698万
- 2012年12月31日 +57.58%
- 4億495万
- 2013年3月31日 +67.4%
- 6億7790万
- 2013年6月30日 -68.72%
- 2億1204万
- 2013年9月30日 +101.34%
- 4億2693万
- 2013年12月31日 +80.77%
- 7億7176万
- 2014年3月31日 +106.74%
- 15億9557万
- 2014年6月30日 -83.58%
- 2億6200万
- 2014年9月30日 +182.82%
- 7億4100万
- 2014年12月31日 +70.45%
- 12億6300万
- 2015年3月31日 +36.42%
- 17億2300万
- 2015年6月30日 -78.18%
- 3億7600万
- 2015年9月30日 +58.78%
- 5億9700万
- 2015年12月31日 +38.69%
- 8億2800万
- 2016年3月31日 +47.22%
- 12億1900万
- 2016年6月30日
- -5300万
- 2016年9月30日
- 2億900万
- 2016年12月31日 +321.05%
- 8億8000万
- 2017年3月31日 +77.16%
- 15億5900万
- 2017年6月30日 -74.53%
- 3億9700万
- 2017年9月30日 +108.06%
- 8億2600万
- 2017年12月31日 +51.57%
- 12億5200万
- 2018年3月31日 +27.24%
- 15億9300万
- 2018年6月30日 -86.32%
- 2億1800万
- 2018年9月30日 +30.73%
- 2億8500万
- 2018年12月31日 +32.28%
- 3億7700万
- 2019年3月31日 +70.29%
- 6億4200万
- 2019年6月30日 -98.29%
- 1100万
- 2019年9月30日 +236.36%
- 3700万
- 2019年12月31日 +305.41%
- 1億5000万
- 2020年3月31日 -100%
- 0
- 2020年6月30日
- -9600万
- 2020年9月30日
- -4300万
- 2020年12月31日
- -3200万
- 2021年3月31日
- 1億5900万
- 2021年6月30日 -37.74%
- 9900万
- 2021年9月30日 +59.6%
- 1億5800万
- 2021年12月31日 +221.52%
- 5億800万
- 2022年3月31日 +64.57%
- 8億3600万
- 2022年6月30日 -40.91%
- 4億9400万
- 2022年9月30日 +2.63%
- 5億700万
- 2023年3月31日 +71.99%
- 8億7200万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）
- ※8 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2023/09/29 17:11
- #2 未適用の会計基準等、連結財務諸表（連結）
- ・「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日 企業会計基準委員会)2023/09/29 17:11
・「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日 企業会計基準委員会)
・「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日 企業会計基準委員会) - #3 連結損益及び包括利益計算書（連結）
- ②【連結損益及び包括利益計算書】2023/09/29 17:11
(単位:百万円) 親会社株主に帰属する当期純利益 693 758 その他の包括利益 その他有価証券評価差額金 △5 △2 その他の包括利益合計 ※8 143 ※8 113 包括利益 836 872 (内訳) 親会社株主に係る包括利益 836 872
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
