建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっています。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法によっています。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 2～10年
工具、器具及び備品 2～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっています。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっています。2014/06/24 16:32

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内訳は次のとおりです。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
有形固定資産
建物及び構築物	47千円	-千円
機械装置及び運搬具	3,294千円	20,974千円

2014/06/24 16:32

#3 有形固定資産等明細表（連結）

有形固定資産
(増加)建物‥‥‥‥‥‥‥‥‥新本社の建物附属設備 60,190千円
機械及び装置‥‥‥‥‥自動組立機等 142,283千円

2014/06/24 16:32

#4 設備投資等の概要

当連結会計年度において、生産設備の更新および金型、治工具、機械、測定機器等の購入並びに本社移転に伴う什器・備品の購入等、総額518百万円の投資を実施しました。
なお、平成26年2月に本社移転に伴う旧本社の土地及び建物の売却を実施しました。
(2)情報システム

2014/06/24 16:32

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっています。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法によっています。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 2～10年
工具、器具及び備品 2～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっています。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっています。2014/06/24 16:32