- 6826
- 2022/12/19
- 時価
- 175億円
- PER
- 23.19倍
- 2010年以降
- 赤字-1121.05倍
(2010-2023年) - PBR
- 1.43倍
- 2010年以降
- 赤字-3.06倍
(2010-2023年) - 配当 予
- 0%
- ROE
- 6.16%
- ROA
- 4.63%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2017年3月31日
- 31億3600万
- 2018年3月31日 +11.32%
- 34億9100万
個別
- 2017年3月31日
- 32億1400万
- 2018年3月31日 -3.45%
- 31億300万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】2018/06/26 15:26
前連結会計年度(自 2016年4月1日 至 2017年3月31日) - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ① リース資産の内容2018/06/26 15:26
有形固定資産
主としてコネクタ事業における生産設備(工具、器具及び備品)です。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっています。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっています。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 15年~45年
機械装置及び運搬具 6年~10年
工具、器具及び備品 2~6年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっています。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっています。2018/06/26 15:26 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3 固定資産売却益の内訳は次のとおりです。2018/06/26 15:26
前連結会計年度(自 2016年4月1日至 2017年3月31日) 当連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) 有形固定資産 機械装置及び運搬具 1百万円 2百万円 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除却損の内訳は次のとおりです。2018/06/26 15:26
前連結会計年度(自 2016年4月1日至 2017年3月31日) 当連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) 有形固定資産 建物 0百万円 0百万円 建設仮勘定 -百万円 0百万円 無形固定資産 その他 1百万円 2百万円 - #6 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2)有形固定資産2018/06/26 15:26
(単位:百万円) - #7 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※1 圧縮記帳額2018/06/26 15:26
国庫補助金により有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額およびその内訳は次のとおりです。
- #8 有形固定資産等明細表(連結)
- 中における増減額の主な内訳は次のとおりです。
有形固定資産
(増加)機械及び装置‥‥‥‥‥‥自動組立機 61百万円
試験装置 26百万円
工具、器具及び備品‥‥‥金型 31百万円
2.「減価償却累計額」には、減損損失累計額が含まれています。2018/06/26 15:26 - #9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2018/06/26 15:26
投資活動の結果、減少した資金は5億20百万円(前年同期は3億46百万円の減少)となりました。これは、主に固定資産の取得によるものです。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #10 連結損益及び包括利益計算書(連結)
- ②【連結損益及び包括利益計算書】2018/06/26 15:26
(単位:百万円) 特別利益 固定資産売却益 ※3 4 ※3 2 投資有価証券売却益 0 76 特別損失 固定資産除却損 ※5 3 ※5 7 環境対策費 - ※6 80 - #11 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっています。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっています。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 15~45年
機械装置及び運搬具 6~10年
工具、器具及び備品 2~6年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっています。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっています。2018/06/26 15:26