本多通信工業（6826）の仕掛品の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 4億3656万
- 2010年3月31日 -3.01%
- 4億2342万
- 2010年12月31日 +11.72%
- 4億7305万
- 2011年3月31日 -20.08%
- 3億7805万
- 2011年6月30日 +28.47%
- 4億8567万
- 2011年9月30日 +1.24%
- 4億9170万
- 2011年12月31日 -15.38%
- 4億1608万
- 2012年3月31日 -15.44%
- 3億5184万
- 2012年6月30日 -2.29%
- 3億4378万
- 2012年9月30日 -10.8%
- 3億664万
- 2012年12月31日 +13.21%
- 3億4714万
- 2013年3月31日 -25.56%
- 2億5840万
- 2013年6月30日 +31.7%
- 3億4033万
- 2013年9月30日 -20.66%
- 2億7000万
- 2013年12月31日 +16.92%
- 3億1568万
- 2014年3月31日 -26.6%
- 2億3171万
- 2014年6月30日 +20.41%
- 2億7900万
- 2014年9月30日 -13.62%
- 2億4100万
- 2014年12月31日 +19.92%
- 2億8900万
- 2015年3月31日 -14.19%
- 2億4800万
- 2015年6月30日 +14.52%
- 2億8400万
- 2015年9月30日 -11.27%
- 2億5200万
- 2015年12月31日 +37.7%
- 3億4700万
- 2016年3月31日 -27.95%
- 2億5000万
- 2016年6月30日 +6%
- 2億6500万
- 2016年9月30日 -13.58%
- 2億2900万
- 2016年12月31日 +18.78%
- 2億7200万
- 2017年3月31日 -4.78%
- 2億5900万
- 2017年6月30日 +8.88%
- 2億8200万
- 2017年9月30日 +9.57%
- 3億900万
- 2017年12月31日 +9.06%
- 3億3700万
- 2018年3月31日 -1.78%
- 3億3100万
- 2018年6月30日 +7.55%
- 3億5600万
- 2018年9月30日 -19.38%
- 2億8700万
- 2018年12月31日 +3.14%
- 2億9600万
- 2019年3月31日 +0.34%
- 2億9700万
- 2019年6月30日 +5.39%
- 3億1300万
- 2019年9月30日 +3.19%
- 3億2300万
- 2019年12月31日 +9.6%
- 3億5400万
- 2020年3月31日 -3.95%
- 3億4000万
- 2020年6月30日 -6.18%
- 3億1900万
- 2020年9月30日 -14.42%
- 2億7300万
- 2020年12月31日 +19.78%
- 3億2700万
- 2021年3月31日 +7.65%
- 3億5200万
- 2021年6月30日 +24.15%
- 4億3700万
- 2021年9月30日 +17.16%
- 5億1200万
- 2021年12月31日 +13.48%
- 5億8100万
- 2022年3月31日 -7.75%
- 5億3600万
- 2022年6月30日 +5.04%
- 5億6300万
- 2022年9月30日 -13.68%
- 4億8600万
- 2023年3月31日 -11.73%
- 4億2900万
個別
- 2008年3月31日
- 6億5637万
- 2009年3月31日 -40.59%
- 3億8998万
- 2010年3月31日 -2.53%
- 3億8012万
- 2011年3月31日 -12.46%
- 3億3276万
- 2012年3月31日 -97.63%
- 788万
- 2019年3月31日 -11.24%
- 700万
- 2020年3月31日 -14.29%
- 600万
- 2021年3月31日 +200%
- 1800万
- 2022年3月31日 +5.56%
- 1900万
- 2023年3月31日 -94.74%
- 100万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 通常の販売目的で保有する棚卸資産2023/09/29 17:11
a 商品及び製品、仕掛品
主として総平均法(一部の連結子会社においては個別法)による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定) - #2 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 通常の販売目的で保有する棚卸資産2023/09/29 17:11
(1)商品及び製品、仕掛品
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定)
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
