アライドテレシス HD（6835）の研究開発費の推移 - 全期間
連結
- 2012年12月31日
- 32億8629万
- 2013年6月30日 -39.67%
- 19億8270万
- 2013年12月31日 +96.31%
- 38億9222万
- 2014年6月30日 -48.54%
- 20億311万
- 2014年12月31日 +102.46%
- 40億5550万
- 2015年6月30日 -40.76%
- 24億263万
- 2015年12月31日 +87.04%
- 44億9379万
- 2016年6月30日 -57.44%
- 19億1233万
- 2016年12月31日 +91.1%
- 36億5445万
- 2017年6月30日 -47.74%
- 19億988万
- 2017年12月31日 +96.29%
- 37億4882万
- 2018年6月30日 -51.02%
- 18億3633万
- 2018年12月31日 +96.74%
- 36億1283万
- 2019年6月30日 -45.91%
- 19億5423万
- 2019年12月31日 +94.52%
- 38億130万
- 2020年6月30日 -50.17%
- 18億9411万
- 2020年12月31日 +93.57%
- 36億6641万
- 2021年6月30日 -48.23%
- 18億9805万
- 2021年12月31日 +104.17%
- 38億7534万
- 2022年6月30日 -45.96%
- 20億9440万
- 2022年12月31日 +110.87%
- 44億1643万
- 2023年6月30日 -46.34%
- 23億6985万
- 2023年12月31日 +101.48%
- 47億7475万
- 2024年6月30日 -45.84%
- 25億8585万
- 2024年12月31日 +97.86%
- 51億1648万
- 2025年6月30日 -53.96%
- 23億5554万
- 2025年12月31日 +110.5%
- 49億5838万
- 2026年6月30日 -47.38%
- 26億897万
個別
- 2008年12月31日
- 44億7849万
- 2009年12月31日 -12.72%
- 39億901万
- 2010年12月31日 +2.69%
- 40億1406万
- 2011年12月31日 -5.16%
- 38億680万
- 2012年12月31日 -6.49%
- 35億5963万
- 2013年12月31日 +18.21%
- 42億790万
- 2014年12月31日 +4.03%
- 43億7732万
- 2015年12月31日 +5.17%
- 46億362万
- 2016年12月31日 -13.29%
- 39億9185万
- 2017年12月31日 +2.96%
- 41億994万
- 2018年12月31日 -2.4%
- 40億1145万
- 2019年12月31日 +3.01%
- 41億3212万
- 2020年12月31日 -3.8%
- 39億7491万
- 2021年12月31日 +5.52%
- 41億9415万
- 2022年12月31日 +11.13%
- 46億6116万
- 2023年12月31日 +8.78%
- 50億7046万
- 2024年12月31日 +7.01%
- 54億2573万
- 2025年12月31日 -3.69%
- 52億2560万
有報情報
- #1 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費（連結）
- ※3 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費の金額2026/03/30 15:01
- #2 主要な販売費及び一般管理費（連結）
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりです。2026/03/30 15:01
前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 給料手当 7,314,034 千円 7,621,419 千円 研究開発費 5,116,486 千円 4,958,386 千円 賞与引当金繰入額 648,050 千円 637,559 千円 - #3 事業等のリスク
- ⑤ 為替に関するリスク2026/03/30 15:01
当社グループの連結売上高に占める海外の比率はおおよそ30%～50%で推移しております。また、日本における当社グループの製品等の仕入れは主に米ドル建で決済しており、為替変動の影響を受け易くなっております。さらに、当社グループは国外18か国で事業を行っているため、研究開発費等の海外の費用についても、為替変動の影響を受け易くなっております。これらの影響を軽減するため、市場リスク管理要領を定め、為替変動による損益インパクトの感応度分析を行うとともに、必要に応じて為替予約取引等のヘッジを行っております。
しかしながら、すべてのリスクを排除することは困難であり、急激な為替相場の変動が起きた場合には、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。 - #4 研究開発活動
- また、AIおよび自動化技術を活用し、効率性及び品質の向上を図る取り組みも開始しております。現在は、データセンター、クラウド、AI/機械学習分野への投資を強化し、研究開発を進めております。2026/03/30 15:01
なお、当連結会計年度における当社グループの研究開発費の総額は4,958百万円となっており、所在地別セグメントの研究開発費は、日本が638百万円、米州及びEMEA(ヨーロッパ、中東及びアフリカ)が2,159百万円、APAC(アジア・オセアニア)が2,160百万円であります。 - #5 関係会社との取引に関する注記
- ※1 関係会社との営業取引及び営業取引以外の取引の取引高2026/03/30 15:01
前事業年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当事業年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) ロイヤリティ原価 15,803 千円 15,010 千円 研究開発費 5,398,458 千円 5,198,328 千円 その他営業費用 21,127 千円 20,542 千円
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
