無形固定資産

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェア
社内における利用可能期間(3年又は5年)に基づく定額法
販売用のソフトウェア
販売可能な見込有効期間(3年)に基づく定額法2015/03/26 16:38

#2 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

主な場所	用途	種類	金額 (千円)
日本	事業用資産	建物及び構築物・工具、器具及び備品・土地無形固定資産(その他)等	1,496,491
アメリカ合衆国	事業用資産	建物及び構築物等	634,572
オランダ王国	事業用資産	無形固定資産(その他)等	30,398
イタリア共和国	事業用資産	建物及び構築物等	25,026

当社グループは、事業の地域別セグメントを基礎としてグルーピングを行っており、販売会社用資産については、地域単位でグルーピングを行っております。
また、本社、研究開発施設、自社工場等の独立してキャッシュ・フローを生み出さない資産は共用資産としております。

2015/03/26 16:38

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアは、社内における見込利用期間(3年又は5年)に基づく定額法によっております。
販売用ソフトウェアは、販売可能な見込有効期間(3年)に基づく定額法によっております。2015/03/26 16:38